1947年の映画(1947ねんのえいが)では、1947年(昭和22年)の映画分野の動向についてまとめる。
1946年の映画 - 1947年の映画 - 1948年の映画
出来事
世界
日本
- 1月
- 2月
- セントラル映画社(CMPE)、6大都市に1館ずつロードショー劇場設置を発表。
- 2月7日 - 映画演劇協議会完全雇用専門委員会、引揚映画人の未就職者を対象とする就職斡旋について総合的な連絡を図ることを決議。
- 2月8日 - フィルム危機打開のため日本映画社(日映)ではニュース映画の上映時間を短くすることでフィルム消費を削減[注 2]。
- 2月23日 - 大映、東横映画と製作、配給契約締結。
- 3月
- 4月
- 4月1日 - 入場税が1円以上税率100パーセントになる。
- 5月
- 6月
- 6月13日 - 映画製作者連合会(映連)劇映画製作委員会を開催、映画最近の傾向と宣伝、時代劇映画の製作、貿易再開を検討。
- 6月19日 - 警視庁、興行場の取締り強化。
- 6月25日 - 全日本映写技術者連合会結成大会開催。
- 6月27日 - 言論報道関係の〔公職〕追放規準が発表され、映画・演劇関係は19社に適用される[注 6]。
- 7月
- 7月8日 - アメリカ映画文化協会創立発会式。
- 7月31日 - 大阪・OS劇場新築オープン。
- 8月
- 英国映画協会設立。
- 8月2日 - 内務省未検閲映画所有者は所轄署に届出るよう全国知事宛に通達。
- 8月18日 - 電力事情の悪化のため、興行所は週3日休電となる。ただし休電日も午後6時以降に1回の上映が可能。
- 8月29日 - 映画入場料金値上げ許可、封切館(一番館)20円、二番館以下15円。12月9日、東京の興行場の入場料値上が実施。
- 9月
- 10月
- 11月
- 12月
- GHQ、米映画以外の輸入を許可。
- 12月1日 - 入場税、1円以上は税率150パーセントに増税される。この増税に対し、片山内閣への非難の声が上がる。世界の大部分の国で税率は10から30パーセント[25]。
- 12月2日 - 戦後初のイギリス映画『第七のヴェール』公開[37]。
- 12月26日 - 渡辺銕蔵が社長に就任し、東宝は反共的経営陣となった。
日本の映画興行
- 入場料金(大人)
- 入場者数 7億5608万人(1年間に1人平均9.7回鑑賞)[42]
日本公開作品
受賞
生誕
死去
脚注
注釈
- ^ 〔引用者註〕『Kotobank』では「11月24日」に会合を開き声明を発表とも読めるが[15]、『ハリウッド・リポーター』によれば、会合は「11月24日から25日」の2日間開かれていたので、「11月25日」声明発表を採用した。
- ^ 1951年発行の『大映十年史』では、フィルムはフイルム(ィが大きいイ)表示となっている。
- ^ 『東宝五十年史』では「日映演脱退組を中心に」ではなく「第二製作部を中心に」となっている。
- ^ 『年表・映画100年史』では、「菊池寛の社長辞任」・「永田雅一社長就任」は1月となっている。
- ^ 『東宝五十年史』では「有楽町スバル座」になっている。
- ^ 『大映十年史』では、「映画關係は十五社適用」となっている。
- ^ 『戦後値段史年表』によれば、3月は10円、9月は20円となっている[39]。
出典
参考文献
外部リンク
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