| 東奥日報 |
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![]() 東奥日報社 本社（2010年7月） |
| 種類 |
日刊紙 |
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| 事業者 |
東奥日報社 |
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| 本社 |
青森市 |
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| 代表者 |
塩越隆雄（代表取締役） |
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| 創刊 |
1888年（明治21年）12月6日 |
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| 前身 |
北斗新聞 |
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| 言語 |
日本語 |
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| 価格 |
1部 160円
月極 3,900円 |
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| 発行数 |
19万5978部（2022年下半期ABC[1]） |
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| ウェブサイト |
https://www.toonippo.co.jp/ |
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株式会社 東奥日報社
The To-o Nippo Press Co.,Ltd. |
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| 本社所在地 |
 日本
〒030-0180
青森県青森市第二問屋町3-1-89 |
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| 事業内容 |
日刊新聞発行、出版、各種文化事業、観光事業、ニューメディア関連事業 |
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| 設立 |
1946年（昭和21年）11月22日 |
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| 業種 |
情報・通信業 |
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| 資本金 |
1億8,000万円 |
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| 売上高 |
95億円（2021年8月） |
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| 従業員数 |
約300名（2021年4月現在） |
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| 関係する人物 |
斉藤光政（編集委員） |
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| テンプレートを表示 |
東奥日報（とうおうにっぽう）は、青森県内で購読されている朝刊単独の地方新聞。本項では発行者である株式会社 東奥日報社についても記載する。
概要
かつて夕刊が発行されていたが、2020年（令和2年）8月31日を以って夕刊を廃止し朝刊単独紙となった。かつての朝夕刊完全セット制の発行部数（日本ABC協会調べ、2020年8月時点）は、約20万部だった。青森県内及び県外一部地域では配達による購読、それ以外の地域では郵送料金が上乗せされる郵送方式による購読が可能である[2]。また青森県外在住者に向け、紙面をそのまま画像データとして受け取れる「電子版サービス」を行っている[3]。
青森県全域で購読される県紙であるが、八戸市周辺ではデーリー東北（発行：デーリー東北新聞社）、弘前市周辺では陸奥新報（発行：陸奥新報社）がそれぞれエリア紙として発行されている。特に八戸周辺ではデーリー東北の後塵を拝していることもあり、もともと個人新聞店や当社の子会社筋である東奥日報販売八戸支社が担っていた八戸市内（南郷区を除く）での販売は、2011年12月からは市内の朝日新聞販売店と業務が統合され、新設された「はちのへ東奥・朝日販売センター」が担当している。
『東奥』の名前の由来について、同社はWebサイト[4]にて「定かな由来は分かっていない」ものの「（畿内から見て）『東の地域のさらに奥』と言う意味ではないか」としており、また東奥日報創刊者である菊池九郎が東奥義塾（現・東奥義塾高等学校）の創立者でもある点について触れている[注 1]。なお青森県内では東奥信用金庫など、その他にも「東奥」の名を冠した企業名等があるが、そのすべてが東奥日報社と関係しているわけではない。
社屋
本社：青森県青森市第二問屋町三丁目1番89号
支社・支局・通信部
- 出典[5]
青森県内の支社・支局・通信部
支社
支局
通信部
青森県外の支社
- 東京（1927年10月1日開設）
- 大阪（1936年4月10日開設）
- 仙台（1937年3月10日開設）
過去に存在した支局・通信部
- 出典[6]
青森県内の支局・通信部
- 平内（1946年8月15日 - 1976年11月30日）
- 蟹田（1948年11月1日 - 1962年4月1日）
- 板柳[注 7]（1937年7月1日 - 1940年2月1日）
- 大鰐（1919年4月1日 - 1962年4月1日）
- 浪岡（1942年1月1日 - 1945年8月13日）
青森県外の支局
- 盛岡（1968年8月1日 - 1983年3月31日）
歴史
戦前の東奥日報の題字（現行のものは背景の地図が拡大され、樺太や関東地方の部分を含まない）
テレビ・ラジオ面
朝刊では、最終面と中面計2面に掲載されている。
- 朝刊最終面
特別番組が放送される場合は、ごくまれに番組欄に黄色の網掛けがされることがある。
- 朝刊中面上部
BSデジタルテレビの番組表が掲載。
BS放送番組表右側にはCS放送の以下のテレビ番組表が掲載（東北地方の県紙では唯一の掲載）。
- 朝刊中面下部
北海道・岩手県（岩手めんこいテレビを除く）のテレビ局の番組表が掲載。
最下部には青森県・岩手県・北海道および、在京AM民放キー局のラジオ局の番組表が掲載。
- 過去には、TBSラジオ、文化放送、ニッポン放送といった在京キー局の番組もローカル局同様1日分の番組が掲載されていたが、2007年12月1日に開局したBSイレブンとトゥエルビの番組欄を掲載するために掲載を打ち切った。また、在京キー局のラジオ局は24:00から翌日5:00は夕刊に「深夜放送」[注 10]という欄に3局まとめて掲載されていた。但し、『秋田魁新報』や『岩手日報』とは異なり、県内のコミュニティFM局の番組表は非掲載である。
テレビ欄の変遷
岩手めんこいテレビ開局以前は北海道の放送局が青森の放送局と同等のサイズで掲載され、岩手や秋田の放送局の扱いは小さかった。ラテ欄に初めて掲載されたテレビ局はNHK函館放送局と北海道放送であるが、北海道放送は北海道テレビ（現在のHTB北海道テレビとは別）と表現されていた。これは青森県ではまだテレビ開局がなされていなかった（NHK青森放送局、RABテレビ局ともに1959年開始）ことと、既に開局済みだった北海道2局（NHK函館放送局は1957年3月22日、HBC函館テレビ局は1958年12月15日開局）が青森県でも多く受信できたことによるものである。アナログ時代の在京テレビ局や在沖テレビ局（QAB除く）などと同様に親局のチャンネル番号（HBCテレビは函館局のチャンネル番号）[注 11]が、その後、NHKとRABの八戸テレビ中継局及びNHK青森放送局教育テレビ開局時は教育テレビ青森親局と総合テレビ・青森放送の八戸テレビ中継局のチャンネル番号も掲載されていた。なお、RABがテレビのサービス放送を開始した時は、ATVとABAとは異なり、NHK及びHBCと併記せず、別枠に掲載していた。
1960年代末からは、県内と隣接道県に（アナログ）UHF局が開局したが、1970年代初頭頃までは、地元局であるATV以外の（アナログ）UHF局の番組表は記載せず、隣接道県の（アナログ）VHF局（HBC・STV・IBC・ABS）の番組表とHBC・STVの函館局及びIBC二戸局とABS秋田本局のチャンネルが掲載されていた。ちなみに、在青テレビ局については、当時開局していた青森本局と全中継局のチャンネル[注 12]をVHF・UHF問わず掲載し、その後は別枠に全送信所・中継局チャンネルを掲載していた。なお、隣接道県の（アナログ）UHF局で、最初に掲載されたのは、（RABと同じ日テレ系の）テレビ岩手。さらに、1969年11月1日のサービス放送開始時からATVの番組表を掲載した。
1970年代後半には、隣県のテレビ局は、青森放送と同じ日テレ系であるSTVテレビ（札幌テレビ）とABSテレビ（秋田放送）及びテレビ岩手、青森テレビと同じTBS系であるHBCテレビ（北海道放送）とIBCテレビ（岩手放送）のテレビ欄のみ掲載[注 13]していた。ただし、今とは異なり、全番組を掲載せず、青森放送及び青森テレビと異なる編成番組のみ掲載し、それ以外については、テレビ欄の下に「他の番組はRAB（ATV）と同じ」と記載していた。但し、HBCテレビについては、ATVのJNNへの完全なネットチェンジまでは、『IBCテレビと同じ』と記載されていた。
1980年代前半は、隣県のテレビ局（先述の5局）の番組欄は、在青ラジオ局とスペースが入れ替わる形で在青テレビ局の下にミニサイズで記載される。なお、この頃からは早朝の番組と全てのミニ番組を除き全番組が記載される様になる。その後、秋田テレビのテレビ欄も記載される様になり、1987年3月からは、北海道テレビと北海道文化放送のテレビ欄も記載された。1991年9月24日からは、北海道テレビ・北海道文化放送のテレビ欄とNHK衛星第1テレビ・NHK衛星第2テレビのテレビ欄が入れ替わる[注 14]。
岩手めんこいテレビ開局後も、岩手の扱いは北海道より小さい時期が続く。青森朝日放送開局までの期間は青森民放2局に北海道テレビと北海道文化放送を並列する。次いで青森朝日放送開局後（実際はABAのサービス放送開始日から）は、フルサイズ掲載はNHKと青森民放3局のみとなり、北海道と岩手、秋田は小サイズで最終面下方にレイアウトされる。なお、2000年前後（ABAとmit開局後）には、第2テレビ欄で、北海道文化放送とテレビ北海道は在青ラジオ局と同様にフルサイズ、uhbとTVhを除く在札局とmit以外の在盛局及び在秋テレビ全局は、ハーフサイズで記載されていた。
1993年、青森ケーブルテレビが北海道文化放送に加えテレビ北海道の再送信を開始するが、青森県内の新聞社のテレビ欄にはテレビ北海道がなかったために、青森ケーブルテレビが加入者にテレビ北海道の番組表を独自に配布する形態となった。こうした影響もあり、1995年から青森民放3局に北海道文化放送とテレビ北海道をフルサイズで並列させる形となった。ただし、この頃から岩手めんこいテレビについては八戸方面のみでフルサイズ掲載となる。この影響でラテ欄は最終面以外にも掲載される運びとなるが、秋田民放3局はスペースの都合上からか削除された。1994年12月1日から1996年3月10日までは、在盛テレビ局のテレビ欄が非掲載となった。1998年頃より現在の青森民放3局に岩手めんこいテレビを加えた形となっている。
夕刊に限っては、2005年よりテレビ北海道もフルサイズ掲載されている。又、土曜日（後に水曜日）に発行される「週間てれびぱーく」（週間テレビ番組表）も同様にフルサイズでテレビ北海道の番組表が掲載されている。
その他
- 1980年代前半頃までは、在青テレビ局と同じスペースに在青ラジオ局とHBCラジオ[注 15]及び(夕方以降の)在京ラジオ局とラジオたんぱ（現：ラジオNIKKEI）の番組欄が載っていた。なお、青森放送ラジオの深夜番組欄は、1960年代後半頃までは、通常の番組欄の下に別枠で掲載し、1970年代中頃は、別枠で在京AMラジオ局と同じスペースに掲載されていた。因みに、現在のレイアウトに変更されるまで、STVラジオの番組表は非掲載だった。また、IBCラジオの番組表も、当初は非掲載だった。
- 1960年代初期頃まで、ラ・テ欄には、ニュース番組は番組表を掲載[注 16]せず、放送局名の下に｢ニュース｣の放送時間を掲載していた。
- FMラジオ局についても、隣接道県の放送局では、エフエム岩手が最初に記載された。なお、現在に至るまで、在秋ラジオ局の番組表は掲載されてない。
運営サイト
Web東奥
ウェブサイト「Web東奥」は、東奥日報創刊111周年にあたる平成11年（1999年）11月11日11時11分11秒（JST）に開設された[13]。
これまで過去の記事も含め自由に検索・閲覧ができたが、2008年1月16日からは「東奥ウェブ読者くらぶ」のサービス名で突如会員制となり、当日の記事の全文閲覧（非会員は、最初の1段落目しか閲覧できない）を含め、こうしたサービスは読者限定へと移行した。このため、県外からの閲覧者に対しては、青森県のニュースの詳細が見られないなどの不便さを抱いていた。
その後、2008年10月1日には県外在住者限定（青森県在住者は申込不可）のサービスである「東奥日報電子版」（有料であるが、その日の東奥日報朝刊・夕刊の紙面がパソコンで閲覧できるサービス。1ヶ月単位の月決め制）が開始され、電子版の購読を申し込むとWeb東奥の「東奥ウェブ読者くらぶ」の入会が県外在住者でもできるようになり、2段落目以降の記事も閲覧できるようになる。
東奥日報 電子版
- 青森県外の在住者のみ利用可能
- 朝刊は午前5時以後、夕刊は午後4時以後（いずれも日本時間 休刊日を除く）に実際の紙面をパソコンで見ることができる。
- 紙面を拡大・縮小して読めるほか、部分的に切り抜いてプリントアウトして楽しむことができる。
- 動画のニュースを毎日1本見ることができる。
- 利用に際しては、Windows XP、Vista、7、8、8.1のいずれかのOSを持った上で、ブロードバンド回線を持っていることが必須
- 購読に際しては東奥日報社に予め加入申し込みと購読料の前払い（1ヶ月以上。最大12ヶ月=1年間までの4段階で定期購読可能）を済ませる。確認されると、閲覧に必要なアプリケーションCD-ROMと認証キーが書かれた説明書などが送られる。
- そのCD-ROMをパソコンに入れ、指示に従ってソフトをインストールし、パソコン画面上に出てくる「電子版」のアイコンが出てくるので、それをクリックして認証キーを入力する画面を出し、その後認証キーを打ち込む。なお認証キーは1台のパソコンしか登録できない。
- 電子版を購読された人には県内、および県外の郵送読者と同じ要領で「東奥ウェブ読者クラブ」への加入もでき、青森県内ニュースを無料で閲覧できるほか、過去の記事のデータベースも無料で利用できるなどの特典が用意される（希望者のみ別途申し込み必要。なお電子版を含め、定期購読を解除した場合は自動的に読者クラブも退部となる）。
その他
- 社としては青森放送（RAB）との結びつきが強く、RABテレビ・ラジオともに『東奥日報ニュース』の枠がある。また、結びつきは弱いが青森テレビ（ATV）やエフエム青森の大株主にも名を連ねている。開局当初のRABは社内に報道部がなく、ニュースについては東奥日報からの協力を受けて放送していたため、定時ニュースの際は担当アナウンサーが当時青森市新町に所在していた東奥日報本社[注 17]に直接出向き、同社内に設置していたスタジオからニュースを伝えていた[14]。
- 2014年までRABラジオで放送していた『あおもりTODAY』の中で「こちら東奥日報です」という、2006年9月29日まで本社各部局や青森県内各支社・支局から話題を伝えるコーナーがあった（同年10月2日より東奥日報本社編集局内からニュースデスクが、当日夕刊及び翌日朝刊の内容の一部を伝える形式に変更）。2003年12月1日から、青森放送に、ラジオニュースの配信を開始している。
- エフエム青森へは、2005年10月1日から、ニュースの配信を行っているが、自社制作の定時ニュースは同局の筆頭株主である読売新聞社からの配信を受けている。同局で平日夕方に放送されている『FMタウンウェイブ』では、当紙地方面の記事が紹介されている。
- 発行書籍としては東奥年鑑（毎年秋発行）がある。
脚注
注釈
- ^ 東奥義塾の命名は東奥日報より早かった。
- ^ ただし、1891年4月に一旦廃止し、1899年4月再設。
- ^ ただし、1890年9月に一旦廃止し、1910年9月10日に再設。
- ^ ただし、1891年4月に一旦廃止、1904年8月再設。
- ^ ただし、1890年9月12日に一旦廃止、1913年11月11日再設。
- ^ 開設時点では、下北支局と称し、田名部町に所在していた。
- ^ 板柳については、「通信部」開設により、取材拠点が復活する形になった。
- ^ 土曜日のみの夕刊休止は過去に沖縄タイムスと琉球新報が1993年から2009年2月まで第2土曜日のみ休刊していた（2009年3月以後、夕刊そのものが休刊となった）ほか、静岡新聞も2011年4月から毎週土曜日を休刊にしている他、朝日新聞も名古屋本社に限り2012年10月に土曜日の夕刊を休刊している。
- ^ それまでは、弘前市にある陸奥新報社と朝日新聞社の合弁会社「朝日弘前プリンテック」にて印刷されていた。
- ^ 在京AMラジオ局の記載は古く、1950年代後半(TBSラジオが「ラジオ東京」、ラジオNIKKEIが「日本短波放送」時代)には、既に記載されていた。在京ラジオ局で早くから掲載されていたのは、ラジオ東京である。
- ^ 表記の仕方、「RAB ①」、「NHK ③」、「HBC ⑥」
- ^ アナログ末期もチャンネル番号が掲載されていたが、青森本局と主要中継局の一部のみだった。
- ^ 当時は北海道テレビ（テレビ朝日系）・北海道文化放送と秋田テレビ（共にフジテレビ系）の番組欄は非掲載。
- ^ これは青森朝日放送のサービス放送開始による、枠確保のため。
- ^ 隣接道県のAMラジオ局では、最も掲載期間が長い。
- ^ 但し、1959年10月1日からテレビ放送を開始したRABでは、｢今日の出来事｣は、通常のテレビ欄に掲載されていた。
- ^ 現在の東奥日報新町ビル・New'sホールの所在地にあたる。
出典
参考資料
- 『東奥年鑑2008年版』（東奥日報社・2007年9月1日発行）1081頁～1083頁「東奥日報社社是・編集綱領・小史」
関連項目
外部リンク
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地上波 フルネット局 28局
（正式なクロスネット局であるFBCを含む） | |
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| 地上波 クロスネット局（FBCを除く） 2局 | |
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| CSチャンネル4 | |
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| 旧加盟局6 | |
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| 国内支局 | |
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| 未開局の放送局 | |
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| 関連新聞・スポーツ新聞社10 | |
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| 関連項目 | |
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脚注
 
1正式なクロスネット局ながら、NNNフルネット局（NNNのニュース番組は全て同時ネットのため）、ANNには報道部門のみ参加。
2FNN/FNSとのクロスネット局（資料によってはNNN、FNNのみの加盟と記述してあるものもある）。
3FNN/FNS、ANN（報道部門のみ加盟）とのクロスネット局、NNSには非加盟。
4加盟局が運営・出資する衛星放送（CSチャンネル）。2025年現在では日本テレビのみが運営・出資している。
51996年10月1日開局、2000年9月30日閉局。
6太字はNNN・NNS双方に加盟。細字はNNNのみに加盟。
7旧NTVは2012年に現NTVに放送免許を譲渡。
8加盟当時はSKT静岡県民放送。
9CTV開局後はNNSのみダブルクロス。
10母体新聞社及び加盟局と友好関係のある新聞社。
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