株式会社東急レクリエーション(とうきゅうレクリエーション、英称:Tokyu Recreation Co., Ltd.)は、映画興行や不動産業を手がける東急グループの企業である。シネマコンプレックス(シネコン)の109シネマズなどを展開している。
沿革
新日本興業株式会社
株式会社東急文化会館
- 1956年(昭和31年)
- 1957年(昭和32年)1月19日 - 株式会社上野東急設立。下谷元黒門町(上野駅前)の映画館・上野東急を経営。
- 1960年(昭和35年)3月1日 - 株式会社東急文化会館、泰西映画株式会社を合併。洋画の輸入ならびに配給事業に進出。「東急洋画チェーン」を形成。
- 1962年(昭和37年)9月 - 興行面で松竹株式会社と全面提携[2]。
- 1963年(昭和38年)1月9日 - 松竹株式会社と配給面でも提携[3]。
- 1965年(昭和40年)2月27日 - 「松竹・東急チェーン」(STチェーン)が発足[4]。
- 1966年(昭和41年)
- 8月1日 - 株式会社上野東急を合併。
- 11月1日 - 新日本興業株式会社に合併される。
株式会社東急レクリエーション
- 1969年(昭和44年)3月26日 - 新日本興業株式会社が株式会社東急レクリエーションに商号変更[5]。
- 1970年代 - 1990年代 - ボーリングを中心に事業展開(蒲田、横浜などに「東急スポーツセンター」を開業。ともに、1990年代に閉鎖。)
- 1973年(昭和48年)6月 - ホテル事業に進出。同年8月に広島東急イン、10月に熊本東急インを開業。
- 1982年(昭和57年)12月4日 - 上野東急をリニューアルし、上野とうきゅうビルの営業を開始。
- 1988年(昭和63年)4月 - 池袋東急をリニューアルし、池袋とうきゅうビルの営業を開始。
- 1996年(平成8年)
- 3月 - 「とうきゅうボウル」の営業開始(湘南とうきゅうボウル)。
- 9月 - 株式会社ティーアール・フーズ(現・連結子会社)設立。
- 1997年(平成9年)4月 - 株式会社ティーアール・サービス(現・連結子会社)を設立。
- 1998年(平成10年)4月 - 「109シネマズ」の営業開始(109シネマズ港北)。
- 2002年(平成14年)
- 8月 - 「フットボールコミュニティー」の営業開始(フットボールコミュニティー越谷)。
- 11月 - 「スーパー銭湯 美しの湯」の営業開始。
- 2003年(平成15年)6月 - 渋谷東急文化会館を閉館。
- 2006年(平成18年)6月 - 相鉄ローゼン株式会社から「相鉄ムービル」(現・ムービル)の運営を継承。
- 2007年(平成19年)10月 - 株式会社東北新社との合弁で、映画配給事業を手がける株式会社ゴー・シネマを設立。
- 2011年(平成23年)
- 2012年(平成24年)
- 4月26日 - 渋谷東急文化会館跡地に「渋谷ヒカリエ」開業。(運営は東急レクリエーションではない)。
- 4月30日 - 上野東急を閉館。
- 2013年(平成25年)5月23日 - 渋谷東急を閉館。
- 2014年(平成26年)
- 2015年(平成27年)1月25日 - 109シネマズMM横浜が閉館。
- 2016年(平成28年)3月17日 - 東京急行電鉄株式会社が株式公開買付けと自己株式処分の引受により、持株比率を直接48.91%、同社子会社保有株式を含め50.10%とし、親会社となる[6]。
- 2019年(平成31年)2月28日 - コンビニエンスストア事業から撤退[7]。
- 2022年(令和4年)12月29日 - 上場廃止[8]。
- 2023年(令和5年)
- 1月1日 - 株式交換により、東急株式会社の完全子会社となる[8]。
- 4月14日 - 新宿ミラノ1・2・3及びシネマスクエアとうきゅう跡地に東急歌舞伎町タワー開業。
- 2024年(令和6年)
- 1月1日 - 子会社の広島東急レクリエーションと熊本東急レクリエーション(それぞれ広島 東急REIホテル、熊本 東急REIホテルの運営会社)を合併。広島東急レクリエーションが存続会社となり、同日を以て東急レクリエーションホテルズへ社名変更。
事業
映像事業
- 109シネマズ(TOKYUポイントおよび「TOP&カード提示割引」の加盟店)
- 東北地方
- 関東地方
- 旧新宿ミラノ1・2・3、シネマスクエアとうきゅうの跡地に新規開業。
- 中部地方
- 近畿地方
- 中国地方
- 九州地方
- 業務提携館
- 映画配給 - 1960年3月(昭和35年)「東急洋画チェーン」としてスタート。1962年(昭和37年)9月より松竹と組み、現在は「松竹東急系」(STチェーン)を形成。
かつて運営していた映画館
- ロードショー館
- 上野東急・上野東急2(上野とうきゅうビル 1F・3F)(東京都台東区上野)※2012年4月30日閉館。
- 池袋東急(池袋とうきゅうビル 7F)(東京都豊島区東池袋1-41-4)※2011年12月25日閉館。
- 前身の映画館「池袋東洋映画劇場」を1949年に当時の新日本興業が買収し、池袋東急とする。1988年4月に地下2階地上8階建ての池袋とうきゅうビルへと建て替えられ、300席(後に292席に減少)の映画館としてリニューアルオープン。丸の内ルーブル系列の映画館として数々のヒット作や大作を上映してきたが、近隣地域のシネマコンプレックスに客足を奪われたこと等もあり2011年12月25日『アントキノイノチ』の上映を最後に閉館[10]。なお、3Dデジタルは閉館まで導入しなかった[11]。閉館後の2012年12月22日、同館跡地にアウトバック・ステーキハウス池袋店がオープンした。
- 閉館後の2023年4月14日、同館跡地の東急歌舞伎町タワーに109シネマズプレミアム新宿がオープンした。
- まちだ東急ル・シネマ(中央通り東急ビル 2F)(東京都町田市原町田)まちだ東急百貨店との共同運営施設として、1984年12月8日開業。※2000年7月閉館。
- シネマコンプレックス
- MM横浜(GENTO YOKOHAMA 2F)(神奈川県横浜市西区)※定期建物賃貸借契約期間満了により2015年1月25日閉館。
- その他映画館
- 四日市キャピトル劇場(三重県四日市市諏訪栄町)1948年1月売却。後の四日市東映劇場。
- 名古屋キャピトル劇場(愛知県名古屋市中区錦)1948年1月売却。のちのヒカリ劇場。
- 豊橋キャピトル劇場(愛知県豊橋市新本町)1948年1月売却。のちの豊橋国際劇場。
- 浜松キャピタル劇場(静岡県浜松市板屋町)1948年1月売却。のちの浜松映画劇場。
- 大阪梅田キャピトル劇場(大阪府大阪市北区曾根崎新地)1948年1月日活に譲渡され梅田日活映画劇場。
- 大阪上六キャピトル劇場(大阪府大阪市天王寺区上本町)1948年1月売却。
- 姫路キャピトル劇場(兵庫県姫路市福中町)1948年1月売却。のちの白鷺座。
- 新宿ヒカリ座(東京都新宿区新宿)1946年東急関連企業として開館。のち東映に合併。
- 中野映画劇場(東京都中野区中野)時期により中野松竹、中野東宝、中野東映(後述の中野東映とは別物)。
- 中野東映(東京都中野区中野)
- 中野名画座(東京都中野区中野)
- 平井映画劇場(東京都江戸川区平井)1967年頃売却。
ライフ・デザイン事業
かつて行っていた事業
不動産事業・マスターリース
歴代社長
関連項目
脚注
- ^ a b c d e f 株式会社東急レクリエーション 第91期決算公告
- ^ 松竹株式会社『松竹七十年史』松竹 1964 p969
- ^ 東宝株式会社『東宝五十年史』東宝 1982 p480
- ^ 東宝株式会社『東宝五十年史』東宝 1982 p483
- ^ “沿革”. 東急レクリエーション. 2023年2月15日閲覧。 “1969年3月26日 社名変更「株式会社東急レクリエーション」に社名変更”
- ^ 親会社及びその他の関係会社の異動に関するお知らせ
- ^ 事業の一部の廃止に関するお知らせ 東急レクリエーション 2018年12月14日
- ^ a b “東急、株式交換で東急レクリエーションを完全子会社化”. ロイター通信. (2022年9月14日). https://jp.reuters.com/article/tokyu-share-exchange-idJPKBN2QF0G6 2022年9月15日閲覧。
- ^ “シネマ・リオーネ古川”. 港町キネマ通り (2017年8月). 2021年6月28日閲覧。
- ^ 「池袋東急」の閉館について - 東急レクリエーションニュースリリース(2011年9月20日)
- ^ このため丸の内ルーブルで2011年4月期に封切られた『少年マイロの火星冒険記 3D』は池袋東急で上映されず、『八日目の蝉』に差し替えられる等、晩年は上映番組の変更が目立った。
- ^ 『エニタイムフィットネスセンター竹の塚店』開業に関するお知らせ(2015年3月3日)
- ^ 『エニタイムフィットネスセンター相模原店』開業に関するお知らせ(2015年4月10日)
- ^ 名称変更のお知らせ ホテル東急ビズフォートは「東急REIホテル」へ名称変更いたします。(2015年1月15日)
- ^ スーパー銭湯「美しの湯」閉店のお知らせ(2011年4月8日)
- ^ 東急フィットネスクラブ「AXIA取手」閉鎖のお知らせ(2014年9月30日)
- ^ 布村建「極私的東映および教育映画部回想」『映画論叢』2014年7月号、国書刊行会、13–14頁。
- ^ 「岡田茂 年譜」『文化通信ジャーナル』2011年6月号 VOL.51、文化通信社、36–37頁。
- ^ 第134期定時株主総会招集ご通知、東京急行電鉄、10頁。
- ^ 文化通信『インタビュー:佐藤仁東急レクリエーション代表取締役社長』2007年6月20日、IRBANK・東急レクリエーション 役員の状況
外部リンク
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