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仲町
	町丁
	仲町の築堤を走行する東武東上線列車
	北緯35度45分08秒東経139度41分52秒 / 北緯35.752217度東経139.697736度
国	日本
都道府県	東京
特別区	板橋区
地域	板橋地域
	人口情報（2024年（令和6年）3月31日現在）
人口	3,945 人
世帯数	2,461 世帯
	面積（）
	0.193783536 km²
人口密度	20357.77 人/km²
郵便番号	173-0022
市外局番	03（東京MA）
ナンバープレート	板橋
	ウィキポータル日本の町・字; ウィキポータル東京都; ウィキプロジェクト日本の町・字
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日本 > 東京都 > 板橋区 > 仲町 (板橋区)

仲町（なかちょう）は、東京都板橋区の町名^[5]。丁目の設定がない単独町名である。全域で住居表示が実施されている。

地理

板橋区南東部に位置する。北で中板橋、東で栄町、南で大山町、西で弥生町と隣接する。町域の北辺を東武鉄道が東西に走る。

地価

住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、仲町12-2の地点で55万9000円/m²となっている^[6]。

歴史

当該エリアは1871年（明治4年）11月14日に浦和県（現埼玉県）から東京府に編入された。1889年には板橋町の一部分となり、1932年からは東京市板橋区の一部となった。

世帯数と人口

2024年（令和6年）3月31日現在（板橋区発表）の世帯数と人口は以下の通りである^[1]。

世帯数 : 2,461世帯
人口 : 3,945人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年	人口
1995年（平成7年）^[7]	4,293
2000年（平成12年）^[8]	4,312
2005年（平成17年）^[9]	4,125
2010年（平成22年）^[10]	4,099
2015年（平成27年）^[11]	4,537
2020年（令和2年）^[12]	4,605

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年	世帯数
1995年（平成7年）^[7]	2,049
2000年（平成12年）^[8]	2,090
2005年（平成17年）^[9]	2,139
2010年（平成22年）^[10]	2,206
2015年（平成27年）^[11]	2,310
2020年（令和2年）^[12]	2,433

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）^[13]。

番地	小学校	中学校
1～3番 13～24番	板橋区立板橋第六小学校	板橋区立板橋第一中学校
4～12番 25～46番	板橋区立弥生小学校	板橋区立板橋第三中学校

事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである^[14]。

事業所数 : 118事業所
従業員数 : 1,097人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年	事業者数
2016年（平成28年）^[15]	118
2021年（令和3年）^[14]	118

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年	従業員数
2016年（平成28年）^[15]	1,001
2021年（令和3年）^[14]	1,097

交通

鉄道

町域に駅は存在しないが、以下の路線・駅が利用可能である。

東武鉄道
- 東武東上線：大山駅（大山町および大山東町）・中板橋駅（弥生町および中板橋）

バス

国際興業バス
- 仲町区民事務所・仲町：赤51　西が丘経由赤羽駅西口行き・サンシャインシティ経由池袋駅東口行き、赤57　トンネル経由赤羽駅西口行き・日大病院行き

道路

施設

仲町地域センター
仲町区民事務所
東京都立板橋看護専門学校
轡神社 - 名称の由来は、この地を訪れた徳川家康の乗馬の轡を祀ったからとも、また馬蹄を祀ったからともいわれている。

その他

日本郵便

郵便番号 : 173-0022^[3]（集配局 : 板橋郵便局^[16]）。

脚注

[脚注の使い方]

^ ^a ^b “令和6年　町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2024年4月2日). 2024年4月29日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
^ ^a ^b “仲町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
^ 板橋区教育委員会『いたばしの地名』、1995年3月、P127。
^ “国土交通省　不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年4月27日閲覧。
^ ^a ^b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
^ “板橋区立小中学校　住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
^ ^a ^b ^c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
^ ^a ^b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク

板橋区

この項目は、日本の町・字に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（PJ:日本の町・字/Portal:日本の町・字）。

この項目は、東京都に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（Portal:日本の都道府県/東京都）。

[population-1] “令和6年　町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2024年4月2日). 2024年4月29日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)

[area-2] “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)

[postal-3] “仲町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。

[areacode-4] “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。

[5] 板橋区教育委員会『いたばしの地名』、1995年3月、P127。

[chika-6] “国土交通省　不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年4月27日閲覧。

[jinko1995-7] “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。

[jinko2000-8] “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。

[jinko2005-9] “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。

[jinko2010-10] “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。

[jinko2015-11] “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。

[jinko2020-12] “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。

[school-13] “板橋区立小中学校　住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”

[keizai2021-14] “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。

[keizai2016-15] “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。

[16] “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

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