ホワイトハウス で教育科学者ビル・ナイ が当時の米国大統領 バラク・オバマ や天体物理学者ニール・ドグラース・タイソン とともに自撮りしている様子（2014年）自分撮り （じぶんどり）とは、自撮り （じどり）、セルフィー （英語 : selfie セルカ （セルフカメラの略語）とも呼ばれる、撮影者が自分自身もしくは自分たちを被写体 とした撮影方法である。
なお、英語で自撮り写真を意味する「selfie（セルフィー）」という言葉は、2002年から自画像写真を表す省略表現として使われ、2013年11月にはオックスフォード英語辞典 による「今年の言葉」に選ばれている[ 1]
スマートフォン ではインカメラが付いていることも多く、画面を確認しながら撮影できる。補助器具として、自撮り棒 や拡張レンズ、スタンドなどを用いることもある。
カメラ付き携帯電話 ではテレビ電話 用のカメラを用いることで、容易に自分撮りができる。
一般的なカメラ では、ファインダー で構図 を確認することができないため、意図するような写真を撮るのは難しい。これを回避するためには小さい鏡をレンズ 側に取り付ける方法などがある。あらかじめレンズの横に鏡がついていたり、ファインダー部分を回転させることができるなどして、より簡単に、正確な自分撮りができるカメラも存在する。
様々な自撮り手段
自撮り棒 を使った自撮り
カメラが自在に動くカメラ付き携帯電話 Nokia N90（2006年）
富士フイルム インスタントカメラ インスタックス ミニ25に搭載された自撮り用凸面鏡 (2005年)
撮りっきりコニカ ワイワイワイドレンズ付きフィルム に搭載された自撮り用凸面鏡と超広角レンズ (2002年)
ミノルタ disc-7 ディスクカメラ に搭載された自撮り用凸面鏡。別売りの専用自撮り棒が用意されていた。 (1983年)
自分撮りは周りへの注意が疎かになるため、周囲の人物や物とぶつかったり、転倒して怪我するなど事故に繋がる恐れがある。最悪の場合、死亡事故に繋がった例もある。
2018年の全インド医科大学 とインド工科大学 カーンプル校の調査では、2011年10月から2017年11月の間に、世界中で少なくとも259人(137件)が死亡した[ 2] [ 3]
2016年11月、アメリカ のカーネギーメロン大学 とインドラプラスタ情報技術大学デリー校は、特別な手法を使ってインターネット やソーシャルメディア から世界中の情報を集め、自分撮りをしている最中に死亡した127件の事例を特定したと発表。国別では最多となったのはインド で、過去2年余りで76人の死亡事例を確認した[ 4] [ 5]
具体的な死亡事例としては例えば、2014年3月にスペイン で電車の屋根で自撮りを試みた男性が高電圧線 に触れて死亡した事故や[ 6] ポルトガル に位置するロカ岬 の断崖絶壁で自撮りをした人物が、撮影に夢中になるあまり崖から転落死 した事故がある[ 7]
2019年9月1日に、江戸川区 在住でアイドル活動を行う女性に対して、ファンの男性がツイッター 上の自撮り写真などから女性の住むマンションを特定した上で女性の自宅に侵入・傷害する事件があり、2020年2月26日に東京地方裁判所 で懲役2年6カ月の実刑判決が出されている。[ 8] [ 9]
2017年11月、エクストリームスポーツ 愛好者で高所愛好者だった中国人男性が、長沙市 の62階建てビルから自撮り中に失敗して転落、死亡した。男性の母親は、動画配信会社に対し、危険な動画を検証する規則を有していなかったとして訴訟を起こした。2019年5月21日、北京インターネット裁判所は、動画配信会社はユーザーの安全を保証する一定の義務を負っており、必要なコンテンツの検証や動画の削除、遮断をしなかったとして、母親に対して3万元の賠償金を支払うよう命じた[ 10]
性的な自分撮り画像に、性的な文章を添付したメッセージ を他者に送る行為をセクスティング (Sexting)という。2000年代初め頃から出現し、2012年にはメリアム・ウェブスターカレッジ辞典 にも加えられた造語である。セクスティングはインターネットを介して行われる恋人同士の交歓行為として流行したが、関係が破綻した後に画像が第三者に流出するリベンジポルノ などのトラブルが多発している[ 11] 青年期 のセクスティングはサイバーブリング の原因ともなり、逸脱行動 として危険視されている[ 11] ティーンエイジャー が作成したセクスティングは同意の上であろうとも児童ポルノ として裁かれるケースが多く、送信する当事者には非常に高いリスクが伴うが[ 11] [ 12]
2014年3月19日、オランダ の統一地方選挙では、多くの市民や政治家 が投票所で自分撮りした画像をソーシャルメディア に投稿する姿がみられた。秘密投票 の原則を脅かす恐れがある一方で、有権者らに投票を促す効果もあると指摘されている。アメリカでは州によって対応が分かれる一方で、南アフリカ やフィリピン などは禁止の方針を明確に打ち出している[ 13]
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