水野錬太郎（右）とともに
荒井 賢太郎（あらい けんたろう、文久3年10月15日（1863年11月25日） - 昭和13年（1938年）1月29日）は、日本の官僚・政治家。新潟県士族[2]。
農商務大臣、枢密院副議長などの要職を歴任した。
経歴
新潟県出身。高田藩士荒井直静の子[3]。新潟師範学校（現在の新潟大学教育学部）を卒業し、一時小学校で教鞭を取った後、上京。帝国大学法科大学（現在の東京大学法学部）でフランス法を修める。同期には、若槻礼次郎（後の内閣総理大臣）、安達峰一郎らがおり首席を競う。1892年に帝国大学を卒業した後、大蔵省に入省。大臣官房第二課に配属[4]。主計局予算決算課長、主計局長などの要職を歴任した。大蔵省時代には、和仏法律学校（現在の法政大学）の講師も務めている。
1907年、韓国に渡り、統監府参与官となる。1910年に朝鮮総督府度支部長官に就任。1917年5月16日[5]から1926年10月まで貴族院勅選議員を務めた。
1922年、加藤友三郎内閣に農商務大臣として初入閣。1926年、枢密顧問官となる。1936年、枢密院副議長に就任したが、1938年、在職中に没した。墓所は多磨霊園。
栄典・授章・授賞
- 位階
- 勲章等
- 外国勲章佩用允許
家族・親族
荒井家
脚注
- ^ 『貴族院要覧（丙）』昭和21年12月増訂、貴族院事務局、1947年、36頁。
- ^ 『人事興信録. 7版』（大正14年）あ六五
- ^ 上田正昭、津田秀夫、永原慶二、藤井松一、藤原彰、『コンサイス日本人名辞典 第5版』、株式会社三省堂、2009年 56頁。
- ^ 『日本官僚制総合事典』東京大学出版会、2001年11月発行、155頁
- ^ 『官報』第1436号、大正6年5月17日。
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af 「荒井賢太郎」 アジア歴史資料センター Ref.A06051179900
- ^ 『官報』第3248号「叙任及辞令」1894年5月1日。
- ^ 『官報』第3875号「叙任及辞令」1896年6月1日。
- ^ 『官報』第4473号「叙任及辞令」1898年5月31日。
- ^ 『官報』第5247号「叙任及辞令」1900年12月26日。
- ^ a b 『官報』第5848号「叙任及辞令」1902年12月29日。
- ^ 『官報』第6474号「叙任及辞令」1905年2月1日。
- ^ 『官報』第7442号「叙任及辞令」1908年4月21日。
- ^ 『官報』第250号「叙任及辞令」1913年5月31日。
- ^ 『官報』第1475号「叙任及辞令」1917年7月2日。
- ^ 『官報』第533号「叙任及辞令」1928年10月3日。
- ^ 『官報』第1996号「叙任及辞令」1933年8月25日。
- ^ a b 『官報』第3322号「叙任及辞令」1938年2月1日。
- ^ 『官報』号外「叙任及辞令」1907年3月31日。
- ^ 『官報』第7771号「叙任及辞令」1909年5月24日。
- ^ 『官報』第205号・付録「辞令」1913年4月9日。
- ^ 『官報』第1310号・付録「辞令」1916年12月13日。
- ^ 『官報』第317号「叙任及辞令」1928年1月21日。
- ^ 『官報』第1499号・付録「辞令二」1931年12月28日。
- ^ 『官報』第8349号「叙任及辞令」1911年4月25日。
参考文献
