池田純久

池田 純久（いけだ すみひさ、1894年（明治27年）12月15日^[1][2] - 1968年（昭和43年）4月30日^{[1][注 1]}）は、日本の陸軍軍人。最終階級は陸軍中将。東大経済学部で統制経済を研究し、統制派の理論的指導者として知られた。

経歴

大分県出身^[1]。軍人・池田純孝の長男として生れる^[1]。熊本陸軍地方幼年学校、中央幼年学校を経て、1916年（大正5年）5月、陸軍士官学校（28期）を卒業^[1][2][3]。同年12月、歩兵少尉に任官し歩兵第48連隊付となる^[1][3]。陸士予科生徒隊付などを経て、1924年（大正13年）11月、陸軍大学校（36期）を卒業し歩兵第48連隊付に発令^[1][2]。

1925年（大正14年）12月、陸軍省軍務局付勤務となり、同局課員（徴募課）を経て、1929年（昭和4年）4月から1932年（昭和7年）3月まで、陸軍派遣学生として東京帝国大学経済学部で学んだ^[1][3]。在学中の1931年（昭和6年）8月、歩兵少佐に昇進^[1]。東大修了後、軍務局課員（軍事課）となる^[1]。この頃、陸軍省新聞班発行『国防の本義と其強化の提唱』の原案作成者の一人となる^[要出典]。1934年（昭和9年）10月から1935年（昭和10年）3月まで欧米出張^[1]。1935年8月、歩兵中佐に進級し軍務局付となり、同年12月、支那駐屯軍参謀に着任^[1]。盧溝橋事件後に戦闘の不拡大に尽力したが果たせなかった^[2]。1937年（昭和12年）8月、陸軍兵器本廠付となり、資源局企画部第1課長^[1][3][3]、資源局を引き継いだ企画院では調査官^[1][3]として国家総動員法の制定に携わる^[要出典]。1938年（昭和13年）3月、歩兵大佐に進級^[1]。

1939年（昭和14年）8月、歩兵第45連隊長に就任し日中戦争に出征^[1][2][3]。1940年（昭和15年）8月、奉天特務機関長となる^[1][3]。1941年（昭和16年）7月、関東軍司令部付となり、同年8月、陸軍少将に昇進^[1][3]。同年9月、関東軍参謀（第5課長）となり、次いで関東軍参謀副長を務めた^[1][2][3]。1944年（昭和19年）10月、陸軍中将に進み、1945年（昭和20年）7月から翌月まで内閣綜合計画局長官に在任し終戦を迎えた^[1][2][3]。同年12月に復員^[1]。1947年（昭和22年）11月28日、公職追放仮指定を受けた^[4]。

戦後は、極東国際軍事裁判において梅津美治郎の補佐弁護人を務めたほか^[要出典]、歌舞伎座サービス会社社長^[1]、エチオピア顧問団長^[1]などの役職に就き活動する一方、1953年（昭和28年）4月には第3回参議院議員通常選挙に全国区から無所属で出馬し、92453票を獲得したが落選した^[5]。

著作

• 『軍事行政』常磐書房、1934年。
• 『日本に於ける国防と経済』建国大学、1943年。
• 『陸軍葬儀委員長 - 支那事変から東京裁判まで』日本出版協同、1953年。
• 『兵法に学ぼう - 企業戦略』実業之日本社、1963年。
• 『日本の曲り角 - 軍閥の悲劇と最後の御前会議』千城出版、1968年。

親族

• 妻 池田三千代（中村無一陸軍少将の娘）^[1]
• 娘 池田知加恵（下記の著作がある）

  新谷卓共著『池田純久と日中戦争』彩流社、2024年

栄典

勲章

• 1944年（昭和19年）3月7日 - 勲二等瑞宝章^[6]

脚注

注釈

1. 『日本陸軍将官辞典』54頁では4月29日。

出典

1. ^ 『日本陸海軍総合事典』第2版、15頁。
2. ^ 『日本陸軍将官辞典』54頁。
3. ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』388-389頁。
4. 総理庁官房監査課編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、「昭和二十二年十一月二十八日 仮指定者」36頁。
5. 『国政選挙総覧：1947-2016』日外アソシエーツ、2017年、544頁。
6. 『官報』第5148号「叙任及辞令」1944年3月14日。

参考文献

• 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
• 福川秀樹『日本陸軍将官辞典』芙蓉書房出版、2001年。
• 外山操編『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』芙蓉書房出版、1981年。