ジョン・ピアポント・モルガン (John Pierpont Morgan、1837年 4月17日 - 1913年 3月31日 )は、アメリカ のモルガン財閥の創始者である。金融王 と称えられた。
概要
モルガンの経済界における権力は、連邦政府より大きいと認識されており、この戯画では小さなアンクル・サム (アメリカを擬人化した人物)と大きなモルガン、即ちアメリカ全体より大きなモルガンとして描かれている。1881年。
ゲッティンゲン大学 を卒業後、ロンドン で父が起こしたJ・S・モルガン・アンド・カンパニー を受け継ぎ、19世紀末には世界最大の銀行家 となった。その豊富な資金力を活かして多くの鉄道 を経営・統合し、USスチール も設立した。19世紀末にアメリカ最大の財閥 の1つとなった。海運・電力・通信事業にも進出した。
生誕から青年まで
若き日のモルガン.
ジョン・ピアポント・モルガンはコネチカット州ハートフォードで生まれた。父はマサチューセッツ州ホールヨーク出身の銀行家ジューニアス・スペンサー・モルガン 、母は教会の牧師の娘だったジュリエット・ピアポント。
ピアポントは、父・ジューニアスにより種々の教育を授けられ、1848年 秋、ハートフォード・パブリック・スクールに転科した後、チェシャ の英国国教会アカデミーに首席で進学。1851年9月には、キャリアとなるために有効な数学に秀でているイングリッシュ・ハイスクール へ入学した。
1852年9月、リウマチ熱 に罹患し、歩けないほどになった。ジューニアスはすぐに船を手配し、モルガンをポルトガル 北部のアゾレス諸島 に転移療養させた。約1年後に回復し、投資信託 のメッカであるボストン に戻って勉学を続けた。
ハイスクール卒業後、ジューニアスによりスイス のヴェヴェイ 近くにある学校に進学した。流暢なフランス語 を取得後、今度はドイツ語 取得のためにゲッティンゲン大学に進学した。6ヶ月である程度のレベルに達し、芸術の歴史もかじったあとロンドンに戻り、学業を修了した。
1857年 、モルガンは父の経営する銀行のロンドン支店に入社。翌年、ニューヨークに移り、ジョージ・ピーボディ・アンド・カンパニー のアメリカ代理店であるダンカン・シェアマン・アンド・カンパニーに勤務(ジョージ・ピーボディ を参照)。1860年 、J・P・モルガン・アンド・カンパニーを設立し、父の会社のニューヨーク代理店のエージェントの役割を果たした。
南北戦争 時の翌年、モルガンは旧式のライフル を1挺3.50ドル で購入し、改良したのちに22ドルで北軍に売却してスキャンダルになった(ホール・カービン事件 )。ハートフォード・パブリック・スクールの教師を人脈にもっていたモルガンは、教師の親戚サイモン・スチーブンスを代理人に立ててライフル購入資金を貸し付けていた[ 1] 。モルガン自身は他の富裕層同様、1000ドルを代理人に支払うことで兵役を免れていた。
1864年 、ダブニー・モルガン・アンド・カンパニーをつくった。1871年 、フィラデルフィア の銀行家であるアンソニー・J・ドレクセル (Anthony Joseph Drexel I )と提携し、ドレクセル・モルガン・アンド・カンパニーを設立した。ドレクセルが1893年 に死去した後、1895年 にJ・P・モルガン・アンド・カンパニー (現JPモルガン・チェース )となる。
鉄道トラストとモルガニゼーション
モルガンの権力志向はダイナミックな金融の競争において見られた。1869年 、ジェイ・グールド とジム・フィスク からアルバニー・アンド・サスケハナ鉄道 の経営を奪取。モルガンは株を引き受けるシンジケート を率いて、ジェイ・クック が独占していた政府の資金調達の役割を奪取。また、鉄道開発への投資に深く関わるようになる。
1885年 、モルガンはニューヨーク・ウェスト・ショア・アンド・バッファロー鉄道 を再建し、ニューヨーク・セントラル鉄道 (NYC)に貸し付けた。1886年 にはフィラデルフィア・アンド・レディング鉄道 を、1888年 にはチェサピーク・アンド・オハイオ鉄道 (C&O)を再建した。そしてジェームズ・ジェローム・ヒル とともにグレート・ノーザン鉄道 (GN)の経営に深く関わっていく。
1887年 に州際通商法 が成立した後、モルガンは1889年 と1890年 に鉄道会社の首脳を集めた会議を開き、各鉄道会社が新法に合わせた営業活動を行うことと、「公共的で、安価で、一定で、安定した運賃」を維持するための協定を結んだ。この会議は競合する鉄道会社同士のコミュニティとして機能し、20世紀初頭の鉄道の大再編への道筋となるものであった。
このような、モルガンの行った経営困難に陥っている鉄道を再建させる手法はモルガニゼーション と呼ばれた[ 2] 。モルガンは事業の骨格とマネジメントを再編し、利益が出せるようにした。モルガンの銀行家としての名声は投資家たちの興味を誘い、モルガンが手がける事業に目を向けさせた[ 3] 。
こうしたトラスト形成の過程で、1901年 にはエドワード・ヘンリー・ハリマン との間でシカゴ・バーリントン・アンド・クインシー鉄道 (CB&Q)の争奪戦が起こり、ノーザン・パシフィック・コーナー と呼ばれる株式の異常高騰を誘発した。これは1901年恐慌 へ発展した。
合衆国の「中央銀行」として
1895年 、1893年恐慌 の影響でアメリカ合衆国財務省 が保有していた金 の海外流出が続き、底を突きかけた。シャーマン銀購入法 により、アメリカが事実上の金銀複本位制をとったために、ヨーロッパにおいてアメリカの有価証券に対する信用が落ち、ヨーロッパの資本家が金に換えてしまったのである。
当時の民主党 のグロバー・クリーブランド アメリカ合衆国大統領 は、モルガンにウォール街 のシンジケート(債権を引き受ける銀行団)を組織し、財務省に6,500万ドル の金を調達するよう要請[ 4] 。その半分はヨーロッパから調達し、財務省の1億ドルの債権の信用回復に使用されることとされた。このエピソードが、ヨーロッパ資本の引き上げ傾向に歯止めをかけて財務省を救済したが、クリーブランドにダメージを与え、1896年 の大統領選挙において同じ民主党のウィリアム・ジェニングス・ブライアン により激しい非難を浴びた。モルガンとウォール街の銀行家たちは共和党のウィリアム・マッキンリー に多額の寄付を行い、マッキンリーは同年と、金本位制 をうたった1900年 の大統領選で勝利した[ 5] 。マッキンリーは反トラスト法 を発動させない、経済界にとっては都合のいい大統領であった。
セオドア・ルーズベルト 大統領は不当なトラストに対して、それまで使われることのなかったシャーマン反トラスト法 を発動し、企業の集中化を牽制した[ 6] 。ルーズベルトの考えは、資本 と生産 の集中、すなわち企業合同 は歴史の必然であり、合衆国に豊かな生活と高い生産性をもたらすものであることは認めるものの、巨大企業は公益の立場から政府 の規制を受けなければならないというもので、すなわち、「良いトラスト」を援助しつつも「悪いトラスト」は壊すべきという考えに立ち、そうしないと過激化する「悪い労働組合 」がはびこり、社会主義 の勃興を許してしまうという考えから導き出されていた[ 6] 。ルーズベルトは大統領職8年の間に44のトラストを告発し、1902年 にはモルガンの支配する鉄道トラスト、北方証券会社を起訴し、同社は解散を余儀なくされた[ 6] 。他方、モルガン系で資本金10億ドルの鉄鋼トラスト、USスチール が「1907年恐慌 」の際、南部のテネシー石炭・鉄会社を買収することは容認し、モルガン側に妥協した[ 6] 。
モルガンは鉄鋼トラストを形成してから、1907年恐慌 の処理では主導的役割を演じた。。1910年 11月、モルガンが所有するジキル島クラブ (英語版 ) で連邦準備制度 の設立に向けた秘密会議を主催した。そこにはジョン・ロックフェラー 、ウィリアム・キッサム・ヴァンダービルト 、そしてバンカーズ・トラスト(現ドイツ銀行 )のベンジャミン・ストロング などが出席した。
1912年 12月、モルガンはプジョー委員会 で証言した。委員会は、金融機関の首脳たちが密かに結託し、自らの公的信用を利用して複数の産業を支配下においていると考えていた。ファースト・ナショナル銀行 とナショナル・シティ銀行 の取締役として、J・P・モルガン・アンド・カンパニーは222.45億ドルの資金があった。のちに合衆国最高裁判所 の裁判官 となったルイス・ブランダイスはこの資産はミシシッピ川 以西の22州の規模に匹敵するとした[ 7] 。プジョー委員会はインサイダー取引 や取引所ぐるみの株価操作が日常化しているウォール街 の改革案として、有価証券リテールの連邦政府監視や株式公募のインベスター・リレーションズ を主張したが、第一次世界大戦 が勃発して改革は立ち消えとなってしまった[ 8] 。
鉄鋼トラストの形成
モルガンはフェデラル・スチール の創立に融資したのち、 カーネギー・スチール (Carnegie Steel Company )及びその他数社の製鉄企業を合併して USスチール を設立。カーネギー・スチールの買収額は4億8700万ドルであった[ 9] [ 10] 。
この買収劇がメディアに届いたのは1901年 1月半ばであった。同年、モルガンはいくつかの鉄鋼会社を統合しUSスチール を設立した。USスチールは世界初の10億ドル企業となり、株式の時価総額 は14億ドルとなった[ 11] 。
USスチール は輸送経費・生産経費の削減と配当 の増大とを両立させ、生産性の拡大をめざした[ 9] 。これはまた、アメリカの製鉄が国際的な市場においてイギリスとドイツ を打ち負かすための計画でもあった。USスチールは、初代社長のチャールズ・シュワブ らにより、グローバリゼーション のために必要だと主張された [ 9] 。USスチールはアメリカン・ブリッジ やアメリカン・スチール・アンド・ワイヤー などの企業を傘下に納め、鉄鋼生産だけでなく橋梁製作、造船、鉄道車両やレール の製造、ワイヤー 、釘 その他の生産においても他を圧倒しようとしており、シュワブは、1901年 には鉄鋼生産の3分の2を占めたUSスチールのシェアはすぐに75%にまでなると信じていた[ 9] 。批評家たちはUSスチールをトラスト だと考えていた。
しかしながら、1901年 以降、シェアは落ち込んだ。シュワブ自身が、自らの予測を覆す役割を演じたのである。すなわち、USスチールは巨大に過ぎた。シュワブは1903年 にUSスチールを辞し、ベスレヘム・スチール (現ミッタル・スチール )を設立。建設現場で使用されるH形鋼 を開発するなどしてアメリカ国内のシェアでは第2位となったのである。
J・P・モルガン・アンド・カンパニー
1900年 までに、J・P・モルガン・アンド・カンパニーは世界でもっとも力のある金融会社となり、とりわけ再編・再建と統合を手がけることで知られた。そのころ、モルガンはジョージ・パーキンス をパートナーとした。
J・P・モルガン・アンド・カンパニーは、フィラデルフィア のドレクセル・アンド・カンパニー をはじめ、パリ のモルガン・ハージェス・アンド・カンパニー 、ロンドンのJ・S・モルガン・アンド・カンパニー と密接な関係を持ち続けた。
モルガン・ハージェス・アンド・カンパニーは、元々がドレクセルとジョン・ハージェスの事業であった。パナマ運河 をめぐり、合衆国は利権を買うためにフランスへ5000万ドル支払った。この金を二人が工面した。しかしドレクセルが死んで、事業はモルガンの名を冠した。
J・S・モルガン・アンド・カンパニーへは、1904年にエドワード・グレンフェル が共同経営者として参加した。5年後、彼の地位を反映させるためモルガン・グレンフェル・アンド・カンパニー に改名した。このモルガン・グレンフェル銀行はドイツ銀行 に買収されて、ドイチェ・モルガン・グレンフェル銀行となった[ 12] 。
海運トラストの形成
モルガンは東部・西部ともに鉄道網に深く関わっていたが、その頃、アメリカ西部の貨物は鉄道で東海岸に運ばれ、イギリスの海運会社などによりヨーロッパに運ばれていた。大西洋の航路は、モルガニゼーション以前の鉄道業界と同じく、運賃の値下げ競争が激しく、業界が疲弊していた。陸上輸送(鉄道)を支配していたモルガンは、海上輸送を他人の手に委ねておく手はないとし、海運業界の統合・支配を画策した。これにより、アメリカ西部の貨物をモルガンの息のかかった運送会社のみを経由してヨーロッパに届けることができるようになった。
1902年 、J・P・モルガン・アンド・カンパニーは大西洋の海運の統合をめざし、モンテズン・ラインやイギリスの海運会社を買収、国際海運商事 (International Mercantile Marine Co. 、IMM)を設立した。IMMはホワイト・スター・ライン の親会社であり、タイタニック を建造・就航させたことで知られる。ハパックロイド と協力してキュナード・ライン と激しい競争を展開した。
電気・無線への投資
1878年12月31日、ドレクセル・アンド・カンパニーはトーマス・エジソン と契約した。モルガン肝いりのエジスト・ファブリ と企業弁護士のグローヴナー・ラウリー も同日に受託者として署名した。契約によりドレクセル・アンド・カンパニーは5年間エジソンの特許を保護することになり、見返りに特許権のあらゆる処分を受託者へ指示できることになった。[ 13] この期間内であった1882年7月、Campagnie continentale Edison , Société électrique Edison , Société industrielle et commerciale Edison フランスのエジソン系列3社から、ほどなくAEG を設立するラーテナウがエジソンの特許を買った。
一方、ドレクセル・アンド・カンパニーはエジソンの電気照明会社 EEIC へ巨額を投じた[ 14] 。EEIC は1882年当初電気料金を徴収せず、翌年の四半期2回続けて12000ドル以上の損失を出して、通年でも赤字を計上した[ 15] 。EEIC は資金難に直面、発行株式が投資家に敬遠されたのを受けて、保証シンジケート団をつくった。そして引受参加者にEEIC 株式の相当割合を無償で発行することにした。[ 16] ドレクセル・アンド・カンパニーはシ団の中心となったのである。
1892年、モルガンはエジソン・ゼネラル・エレクトリックとトムソン・ヒューストン・エレクトリック を合併、ゼネラル・エレクトリック を誕生させた。こうしてモルガンの自邸 は個人の家として初めて電灯が灯った。
1900年 ニコラ・テスラ のすすめで、グリエルモ・マルコーニ の無線通信 実験にウォーデンクリフ・タワー の建設費を含めた15万ドルを融資した。条件は特許利益の半分。実験は大西洋 をまたにかけて行われた。マルコーニの無線はやがて世界を席巻する。テスラは契約してすぐに欲を出した。事業を無線送電 に拡大したいというのである。しかしモルガンは契約違反と解釈した。融資が途絶えて1906年にタワー廃業となった。[ 17] [ 18] また、この頃にモルガンはAT&T と人的・資本的関係を深めた。
私生活
モルガンは葉巻 、とりわけハバナ が好きで、日に1ダースほども喫煙した。
邸宅
モルガンの自宅はマディソン通りにあり、ニューヨークで初の電灯を備えた個人住宅であった。彼の新たなテクノロジーへの興味は、1878年 にトーマス・エジソン のエジソン電灯会社 への融資からも見て取れる[ 20] 。また、ニューヨーク州 グレン・コーブ のイースタン・アイランドを所有し、そこに別荘を持っていた。
また、世界で初めて生ハムを盛り付けた人物としても有名である。
船
ヨット、コーセア(Corsair、海賊の意)号(2代目)。のちにアメリカ政府が購入し、「USSグロスター」(USS Gloucester、USS Gloucester (1891) )と改名され、米西戦争 に充当された。J. S. Johnston 撮影。
モルガンは熱狂的なヨットファンとして、いろいろなサイズのヨットを所有していた。この場合のヨットは、大型で豪華なレジャーのための船である。「維持費を気にするような人間には、ヨットは買えない」という言はよく知られている。
このヨットは、経済界の機密会議に使われることもあれば、私的な女性関係に使われることもあった。
また、モルガンはタイタニック の実質的なオーナーであったため、初航海に乗船する予定であった。しかし、その直前になってキャンセル[ 21] 。タイタニックはホワイト・スター・ライン が保有し、運航したものであるが、モルガン専用の特別室とプロムナードデッキがあった。
死
1913年 3月31日 、モルガンは旅行先のローマ グランドホテルで就寝中に死去した。76歳の誕生日の直前であった。50歳代から医者に不摂生をたしなめられ、生命保険の加入を求められないほどであったが、晩年でもなお葉巻を吸い、大食漢であった。モルガンに連なる人々は、プジョー委員会からの攻めによる精神的疲労が死因であると主張したが、現実の健康面はそのような状態であった。
モルガンの死にあたり4000を超す弔辞が寄せられ、ウォール街 は半旗 を掲揚した。モルガンの遺体がウォール街を通過する間、株式市場は2時間閉鎖された[ 22] 。遺体は、彼の生誕の地であるコネチカット州ハートフォードのセダー・ヒル墓地 (Cedar Hill Cemetery (Hartford, Connecticut) )に埋葬された[ 23] 。
モルガンと芸術作品
モルガンは書物、絵画、時計などの芸術作品の著名なコレクターであった。その多くはニューヨーク のメトロポリタン美術館 に寄託、あるいは贈呈されている。モルガンはそのメトロポリタン美術館の設立に深く関わり、館長を務めた時期もあった。また、彼のロンドンの邸宅や、マディソン大通り36番街にある彼のプライベート文庫に保管されているものもある。
モルガンの息子、ジャックは父を記念して 1924年 にモルガン・ライブラリー を公共化。モルガンの私的な司書 であったベラ・ダ・コスタ・グリーン (Belle da Costa Greene )を初代の館長とした[ 24] 。
モルガンは多くの画家により肖像画を描かれていた。特筆すべきはペルー人 のカルロス・バッカ・フロー (Carlos Baca-Flor )やスイス 生まれのアメリカ人、アドルフォ・ミュラー・ウリ (Adolfo Müller-Ury )らも描いていることで、アドルフォはまたモルガンが愛した孫、マーベル・サターリーとの肖像画も描いている。この絵はマーベルの家の前でイーゼルに架けられたまま置いてあったが、あるとき失われてしまった。
後援者として
モルガンはアメリカ自然史博物館の後援者でもあるほか、上述のメトロポリタン美術館、グロトン・スクール (Groton School )、ハーバード大学 (とくにハーバード・メディカルスクール )、トリニティ・カレッジ 、ニューヨークの産科 医院、ニューヨークの職業訓練学校などの後援者でもあった。
モルガンはまた、写真家のエドワード・カーティス (Edward S. Curtis )のパトロンでもあった。1906年 には7万5,000ドルでネイティブ・アメリカン シリーズを発注している。カーティスは結局20巻におよぶ大作、北アメリカインディアン を刊行した[ 25] 。
カーティスは映画も撮影し、1914年 にはイン・ザ・ランド・オブ・ザ・ヘッド・ハンターズ (首狩り族の大地)を完成させた。これは1974年 に修復され、イン・ザ・ランド・オブ・ザ・ウォー・カヌー (戦闘カヌーの大地)として公開された。また、1911年 には自らの写真とヘンリー・F.ギルバート の音楽を組み合わせた幻灯機 によるスライドショー、インディアン・ピクチャー・オペラ (The Indian Picture Opera )を完成させた[ 26] 。
脚注
^ 大場四千男 「モルガン家とアメリカ資本主義の経営史(一)」 北海学園大学学園論集(156), p.244.
^ Timmons, Heather (November 18, 2002). “J.P. Morgan: Pierpont would not approve.”. BusinessWeek
^ “Morganization: How Bankrupt Railroads were Reorganized ” (HTML). 2007年1月5日 閲覧。
^ クリーブランドはモルガンの義父の法律事務所で働いたことがあり、モルガンと近い間柄であり、かつ金本位制の推進者であった。
^ Chernow (2001) ch 4
^ a b c d 野村(1998)pp.151-152
^ Brandeis (1995[1914]), ch. 2.
^ Diana B. Henriques, Fidelity's World: The Secret Life and Public Power of the Mutual Fund Giant , Simon & Schuster, 1997, p.61-63.
^ a b c d Krass, Peter (May 2001). “He Did It!(creation of U.S. Steel by J.P. Morgan)”. Across the Board (Professional Collection)
^ この取引は弁護士や契約書が介在しない取引であった。
^ "J. P. Morgan ," Microsoft Encarta Online Encyclopedia 2006
^ エドワードの父ヘンリー・グレンフェル はイングランド銀行 総裁であった。エドワード自身もイングランド銀行の理事を務めた。
^ Edison Archives, Edison National Historic Site, West Orange, N.J.
^ C. A. Spofford から Henry Villard への書翰。1886年2月26日付。
Box 124. Villard Papers, ハーバード大学 図書館, Cambridge, Mass.
^ Edison Electric Light Co. Annual Report 1883 ; Edison Electric Illuminating Co. Annual Report 1885
^ 1886年1月12日、1月18日、1月25日、2月26日付。Villard Papers.
^ Marc J. Seifer, Nikola Tesla: The Lost Wizard, from: ExtraOrdinary Technology (Volume 4, Issue 1; Jan/Feb/Mar 2006)
^ Margaret Cheney; Tesla: Man Out of Time ; 2011; pp. 203–208
^ ユーロクリア 設立の翌年というのが興味深い。グラム・リーチ・ブライリー法 の成立は大分先のことである。
^ Chernow (2001) Chapter 4
^ Chernow (2001) Chapter 8
^ Modern Marvels episode "The Stock Exchange" originally aired on October 12, 1997
^ Cedar Hill Cemetery, John Pierpont Morgan Archived 2006年8月27日, at Archive.is
^ Auchincloss (1990)
^ The North American Indian
^ The Indian Picture Opera - A Vanishing Race
参考文献
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関連項目