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新大橋
	町丁
	北緯35度41分17秒東経139度47分39秒 / 北緯35.687958度東経139.794156度
国	日本
都道府県	東京
特別区	江東区
地域	深川地域
	人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在）
人口	5,876 人
世帯数	3,634 世帯
	面積（）
	0.200874138 km²
人口密度	29252.15 人/km²
郵便番号	135-0007
市外局番	03（東京MA）
ナンバープレート	江東
	ウィキポータル日本の町・字; ウィキポータル東京都; ウィキプロジェクト日本の町・字
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日本 > 東京都 > 江東区 > 新大橋

新大橋（しんおおはし）は、東京都江東区の町名で、現行行政地名は新大橋一丁目から三丁目。住居表示実施済み区域である。

地理

東京都江東区の北西端部に位置し、深川地域に属する。北は墨田区千歳、東は森下、南は常盤、西は中央区日本橋浜町に接する。町域の西辺を隅田川と接する。また地区中央を東西に都道が貫く。

河川

隅田川
- 新大橋

歴史

地名の由来

隅田川に架かる新大橋に由来する^[5]。

世帯数と人口

2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである^[1]。

丁目	世帯数	人口
新大橋一丁目	1,157世帯	1,924人
新大橋二丁目	1,450世帯	2,467人
新大橋三丁目	1,027世帯	1,485人
計	3,634世帯	5,876人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年	人口
1995年（平成7年）^[6]	2,950
2000年（平成12年）^[7]	3,179
2005年（平成17年）^[8]	4,222
2010年（平成22年）^[9]	4,712
2015年（平成27年）^[10]	5,402
2020年（令和2年）^[11]	5,897

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年	世帯数
1995年（平成7年）^[6]	1,220
2000年（平成12年）^[7]	1,457
2005年（平成17年）^[8]	2,056
2010年（平成22年）^[9]	2,493
2015年（平成27年）^[10]	3,070
2020年（令和2年）^[11]	3,507

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年4月時点）^[12]^[13]。

丁目	番地	小学校	中学校
新大橋一丁目	全域	江東区立八名川小学校	江東区立深川第二中学校
新大橋二丁目	全域
新大橋三丁目	全域

交通

鉄道

都営地下鉄新宿線、大江戸線森下駅 - 駅の所在地は森下であるが、出入口が設けられている。

バス

町域内には、新大橋停留所がある。以下の路線が通っており、東京都交通局により運行されている。

錦11系統（新大橋通り）

道路

東京都道50号東京市川線（新大橋通り）

事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである^[14]。

丁目	事業所数	従業員数
新大橋一丁目	85事業所	1,418人
新大橋二丁目	62事業所	557人
新大橋三丁目	65事業所	372人
計	212事業所	2,347人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年	事業者数
2016年（平成28年）^[15]	215
2021年（令和3年）^[14]	212

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年	従業員数
2016年（平成28年）^[15]	2,352
2021年（令和3年）^[14]	2,347

施設

江東区立八名川小学校

その他

日本郵便

郵便番号 : 135-0007^[3]（集配局 : 深川郵便局^[16]）。

脚注

[脚注の使い方]

^ ^a ^b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 　令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)
^ ^a ^b “新大橋の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
^ 江東区の地名由来
^ ^a ^b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
^ ^a ^b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
^ “区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
^ “区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
^ ^a ^b ^c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
^ ^a ^b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク

江東区

この項目は、日本の町・字に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（PJ:日本の町・字/Portal:日本の町・字）。

この項目は、東京都に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（Portal:日本の都道府県/東京都）。

[population-1] “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 　令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)

[area-2] “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)

[postal-3] “新大橋の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。

[areacode-4] “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。

[5] 江東区の地名由来

[jinko1995-6] “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。

[jinko2000-7] “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。

[jinko2005-8] “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。

[jinko2010-9] “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。

[jinko2015-10] “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。

[jinko2020-11] “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。

[12] “区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。

[13] “区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。

[keizai2021-14] “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。

[keizai2016-15] “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計産業横断的集計都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。

[16] “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

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