TOKYO HEADLINE

TOKYO HEADLINE
	TOKYOHEADLINEのロゴ
種類	季刊　1月、4月、7月、10月の各10日
サイズ	タブロイド判
事業者	ヘッドライン
本社	東京都
代表者	代表取締役社長一木広治
創刊	2002年7月
言語	日本語
価格	1部無料;
発行数	15万部（2021年）
ウェブサイト	https://www.tokyoheadline.com/
株式会社ヘッドライン; HEADLINE Inc.
本社所在地	日本; 〒151-0051; 東京都渋谷区千駄ヶ谷2-9-6; バルビゾン3 403号室
事業内容	時事に関する報道、論説を掲載する新聞の制作、発行及び販売。各種新聞、出版物及びその他印刷物の作成、発行及び販売。音楽、美術、スポーツ等の各種イベント事業の企画運営、映画、ビデオ等の企画制作、販売。《出版物》『TOKYO HEADLINE』（首都圏15万部・月刊時代）『TOKYO HEADLINE ENTERTAINMENT EDITION』（全国のピザーラ流通経路を利用30～50万部/不定期発行）
設立	2002年4月
業種	情報・通信業
資本金	6,680万円
決算期	8月
主要株主	株式会社井上ビジネスコンサルタンツ; 株式会社産業経済新聞社; 株式会社電通; 浅野秀則; 株式会社アサツーディ・ケイ; 合同会社KIリミテッド
外部リンク	https://www.tokyoheadline.com/
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TOKYO HEADLINE（トウキョウヘッドライン）は、株式会社ヘッドラインが発行する無料のタブロイド新聞（フリーペーパー）である。紙面では、ニュース・スポーツ・音楽・ライブ・東京カルチャー・芸術・舞台などエンタメを中心とした様々な情報を掲載している。 2022年4月現在の配布ラックは東京タワーのみとなっている。かつての配布エリアは都内23区中心で主要駅構内（都営地下鉄、ゆりかもめ、りんかい線やヘアサロン、カフェ、CDショップ・レンタル店（HMV/TSUTAYA等）、飲食店など1400カ所に専用ラックを設置していた。 2002年に「HEADLINE TODAY」の名で創刊した当時は日刊だったが、同年11月に現題に改題し週刊発行となり、2013年5月から隔週発行、2017年9月から月刊（第2月曜日発行）、2022年1月から季刊に移行している。短期間での週刊化にあたっては実績がなく広告主からの出稿が見込めなかったこと、既存の駅売店への影響を恐れた多くの鉄道事業者から配布ラックの設置を断られたこと、記事配信は有料紙を優先し配信を断られたことといった事情が挙げられる。 ^[1]

概要

東京発信のエンターテイメントフリーペーパー。表紙にはAKB48やEXILEなどの芸能人を起用している。

ニュースからスポーツ、映画や音楽などのエンタメ情報など多彩なコンテンツを持つ。

ニュースについては、「TOKYO[5weeks]TOPICS」というコーナーで二週間前から三週間後のニュースをダイジェストでまとめている。また「NEWS HEADLINE」で目で見るニュースや気になるキーワードの解説、話題を集めた発言など、日常で使えるニュースを掲載。エンタメでは、著名人のインタビュー記事や芸能人のコラムを掲載している。

TOKYO FMで放送中のJAPAN MOVE UPに番組一社提供をしておりその旨もコラムになっている。