東海旅客鉄道総合研修センター

東海旅客鉄道総合研修センター
JR東海総合研修センター
情報
旧名称 三島社員研修センター
設計者 JR東海建設工事部・JR東海コンサルタンツ
施工 西松建設奥村組
建築主 東海旅客鉄道(JR東海)
構造形式 鉄骨鉄筋コンクリート造
敷地面積 47,000 m²
延床面積 44,393.47 m²
階数 地上10階、塔屋2階
着工 2009年(平成21年)8月
竣工 2011年(平成23年)9月
開館開所 2011年(平成23年)9月30日
所在地 静岡県三島市文教町1-4-19
座標 北緯35度7分50.15秒 東経138度54分39.59秒 / 北緯35.1305972度 東経138.9109972度 / 35.1305972; 138.9109972 (東海旅客鉄道総合研修センター)座標: 北緯35度7分50.15秒 東経138度54分39.59秒 / 北緯35.1305972度 東経138.9109972度 / 35.1305972; 138.9109972 (東海旅客鉄道総合研修センター)
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東海旅客鉄道総合研修センター(とうかいりょかくてつどうそうごうけんしゅうセンター)は静岡県三島市にある東海旅客鉄道(JR東海)の研修機関である。 かつて、同社の研修施設は社員研修センター愛知県名古屋市千種区)および、三島社員研修センター(静岡県三島市)の2箇所が設置されていたが、双方とも施設の老朽化が進んでいたことや耐震補強が必要だったことから、両施設を統合した新たな施設を旧・三島研修センターの敷地内に175億円かけ建設した[1][2]。鉄道建築協会賞佳作を受賞[3]

2012年平成24年)6月には鉄骨構造2階建の実習線設備棟も併設された。

施設の概要

10階建ての本館は1~2階に訓練設備として運転士訓練室(新幹線・在来線)、駅輸送訓練室(新幹線・在来線)、出改札訓練室、マルス訓練室、電力・信号通信訓練室(新幹線・在来線)があるほか、1~4階に30名収容の教室が50室と100名収容の大教室が2室、視聴覚室、体育館(単なる娯楽施設ではなくフィジカルトレーニングや災害対応訓練などに用いる)、400名収容の食堂が入り、5~10階が研修生宿泊部屋525室と講師宿泊部屋48室ある[4]

場内には訓練線が敷設されており、新幹線・在来線とも全長220メートルあり、架線や防音壁、レールには脱線防止ガードが併設されているほか、ATS-PT地上装置が設置され実際に本館の電力・信号通信訓練室とつながっていたり、区間内には無道床橋梁もある[4][5]

また、六郷川橋梁JR東日本東海道線 品川駅 - 川崎駅間)の2代目トラス橋[6]および大谷川橋梁東武鬼怒川線 下今市駅 - 大谷向駅間)のトラス橋[7]が保存されている。

旧施設の概要

いずれの施設も、乗務員養成および新入社員研修や各種の集合研修などに利用されていた。また、指定動力車操縦者養成所に指定されていた。

社員研修センター(名古屋)

主に東海鉄道事業本部直轄・三重支店静岡支社に所属する在来線乗務員養成などに利用されていた。

名古屋鉄道教習所として設立され、国鉄時代は中部鉄道学園として、当時の中部支社の研修機関の中心的役割を果たしていた。C57 139が保存されていた[8]

跡地はJRの関連会社により再開発がなされ、貸駐車場および家電量販店(ヤマダ電機)として利用されている[9]

  • 所在地 : 愛知県名古屋市千種区内山一丁目20番40号
※所在地より、社内では「千種研修センター」と通称されていた。

三島社員研修センター

新幹線鉄道事業本部関西支社に所属する新幹線乗務員の養成などに利用されていた。

終戦直後に旧三島野戦重砲第3連隊兵舎を借り受け[10]昭和20年12月に三島鉄道教習所が開設された[11]。昭和27年8月に中央鉄道教習所 三島分所、昭和36年4月に中央鉄道学園 三島分教場、昭和51年3月に中央鉄道学園 三島技術学園と改称された[12][13]新幹線総局の研修機関としても使用された。また、施設内には六郷川橋梁JR東日本東海道線 品川駅 - 川崎駅間)の2代目トラス橋および大谷川橋梁東武鬼怒川線 下今市駅 - 大谷向駅間)のトラス橋が保存されていた[14]

  • 所在地 : 静岡県三島市文教町一丁目4番19号
※所在地は、現 総合研修センターの北側にあたる。

沿革

【名】は社員研修センター(名古屋)、【三】は三島社員研修センター、【総】は総合研修センターの沿革。

  • 1919年(大正8年)10月 - 【名】名古屋鉄道管理局教習所(名古屋鉄道局教習所)を設置[15]
  • 1925年(大正14年)3月 - 【名】名古屋鉄道局教習所を廃止し、東京鉄道局教習所に移管[16]
  • 1945年(昭和20年)12月 - 【三】三島鉄道教習所として設立される[11]
  • 1951年(昭和26年)4月 - 【名】豊川鉄道教習所名古屋分室を名古屋鉄道教習所に改称[17]
  • 1952年(昭和27年)8月 - 【三】中央鉄道学園が設立され、中央鉄道教習所 三島分所となる[12]
  • 1961年(昭和36年)4月 - 【三】中央鉄道学園 三島分教場に改称[12]
  • 1965年(昭和40年)9月 - 【名】中部鉄道学園に改称[18]
  • 1976年(昭和51年)3月 - 【三】中央鉄道学園 三島技術学園に改称[12]
  • 1987年(昭和62年)4月1日 - 【名】【三】国鉄分割民営化に伴い、JR東海に承継される。
  • 2011年(平成23年) - 【総】社員研修センターおよび三島社員研修センターを統合し、総合研修センターとして設立される[1]

脚注

  1. ^ a b 新しい研修センターの開所について” (PDF). 東海旅客鉄道 (2011年9月15日). 2011年10月28日閲覧。
  2. ^ 実物大車両で訓練 JR東海、三島に新研修施設”. 日経新聞 (2011年10月1日). 2024年9月28日閲覧。
  3. ^ 2012年度受賞 佳作 JR東海総合研修センター”. 鉄道建築協会. 2024年9月28日閲覧。
  4. ^ a b 榊原孝二(東海旅客鉄道株式会社);小川崇(東海旅客鉄道株式会社)「「総合研修センター」の開所」『JREA』日本鉄道技術協会、2012年1月。 
  5. ^ ~600万人記念~静岡発アイドルfishbowl初コラボ!!JR東海総合研修センタ―と三島市を散策!!”. JR東海 さわやかウォーキング (2024年3月17日). 2024年3月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年9月28日閲覧。コースマップPDF”. JR東海 さわやかウォーキング (2024年3月17日). 2024年3月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年9月28日閲覧。 に研修センターの全体マップが掲載されている
  6. ^ 六郷川橋梁”. 土木学会 歴史的鋼橋検索. 2024年9月28日閲覧。
  7. ^ 大谷川橋梁”. 土木学会 歴史的鋼橋検索. 2024年9月28日閲覧。
  8. ^ トピックニュース」『車輛工学』 40巻、6(440)、1971年6月、2頁。doi:10.11501/3270836https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/3270836/3 "中部鉄道学園のグラウンドにC57形SL(C571389号)が据えつけられた。名古屋局をはじめ長野、静岡、金沢の各局職員の熱意が実り、永久保存されるもの"とある
  9. ^ 社員研修センター跡地における開発の実施について(ニュースリリース) - 東海旅客鉄道(2011年10月13日付)
  10. ^ 桜沢正「中央鉄道学園・三島技術学園の実習設備」『JREA』 22巻、8号、1979年8月、26-27頁。doi:10.11501/3256005https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/3256005/16 
  11. ^ a b 専門部の沿革」『專門部受驗案内 : 鐵道教習所 昭和22年度版』國鐵勞組東教支部、1948年1月、2頁。doi:10.11501/11578030https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/11578030/4 
  12. ^ a b c d 矢口正憲;藤原邦彦「中央鉄道学園教育の手引き 表1 中央鉄道学園の沿革」『鉄道通信』 29巻、4号、1978年4月、3頁。doi:10.11501/2365981https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/2365981/5 
  13. ^ 中祐一郎「国鉄・中央鉄道学園 付属 三島技術学園の整備について」『建設界』 3巻、11(29)、1978年12月、48-51頁。doi:10.11501/10997727https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/10997727/25 
  14. ^ プロローグ 歴史的な鉄道施設に眼を向けよう 校庭におかれた旧鉄橋」『鉄道記念物の旅 : 臨地調査の記録』1982年5月、24-33頁。doi:10.11501/12067631https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/12067631/15 
  15. ^ 年表 大正8年」『鉄道年表』名古屋鉄道管理局、1972年、30頁。doi:10.11501/12065397https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/12065397/20 
  16. ^ 年表 大正14年」『鉄道年表』名古屋鉄道管理局、1972年、34頁。doi:10.11501/12065397https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/12065397/22 
  17. ^ 年表 昭和26年」『鉄道年表』名古屋鉄道管理局、1972年、68頁。doi:10.11501/12065397https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/12065397/39 
  18. ^ 年表 昭和40年」『鉄道年表』名古屋鉄道管理局、1972年、98頁。doi:10.11501/12065397https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/12065397/54 

関連項目

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