小堀桂一郎

小堀桂一郎
人物情報
生誕 (1933-09-13) 1933年9月13日（91歳）
日本の旗 日本・東京都
出身校 東京大学
両親 小堀稜威雄（父）
子供 小堀馨子（長女）
学問
研究分野 ドイツ文学
比較文学
日本思想史
研究機関 東京大学
明星大学
学位 文学博士
主要な作品 #著書
主な受賞歴 #受賞歴
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小堀 桂一郎（こぼり けいいちろう、1933年9月13日 - ）は、日本のドイツ文学者、比較文学者。東京大学名誉教授、明星大学名誉教授。専攻はドイツ文学、比較文学、比較文化、日本思想史。日本会議副会長[1]。

経歴

東京都出身。静岡県立沼津中学校から静岡県立沼津東高等学校に進み、1953年卒業。1958年、東京大学文学部ドイツ文学科卒業。1961年、同大学院比較文学比較文化専修修士課程修了。

ゲーテ賞を受賞し、1961年 - 1963年にかけて旧西ドイツのフランクフルト大学文学部及びミュンヘン大学留学。1963年に慶應義塾大学助手となり、1968年、東京大学大学院文学研究科博士課程修了、文学博士号取得。

1969年、東京大学教養学部助教授に就任、1986年に教授となる。1992年には同大学院比較文学比較文化専攻課程主任を務めた。1994年に東大を定年退官し名誉教授となり、同時に明星大学日本文化学部言語文化学科教授に就任。2004年に定年退職、名誉教授となる。

人物

ゲーテやホフマンスタール[2] などの近代ドイツ文学研究から出発し、日本における独文学の受容史などにも手を広げた。また、ライフワークとして森鴎外研究を手掛けており、多くの著作がある。

歴史教科書問題などが顕在化した1980年代初頭より歴史認識問題などへの発言を開始し、著名な保守系の論客となる。東京裁判（極東国際軍事裁判）史観を批判しているほか、1990年代前半には林健太郎との歴史認識論争を月刊誌『正論』上で展開した。

1997年5月30日に日本会議が設立されると[3]、副会長に就任した[4][1]。

「日本文化会議」（1968年 - 1994年）や「教科書正常化国民会議」の設立発起人などの立場で政治運動に参与している。21世紀に入り、女性天皇・女系天皇を否認する「皇室典範問題研究会」の会長となり「皇室典範に関する有識者会議」の方針には反対の論陣を張った[5]。2007年に駐日アメリカ合衆国大使に手渡されたアメリカ合衆国下院121号決議（慰安婦決議）の全面撤回を求める抗議書にも賛同者として名を連ねた[6]。映画『南京の真実』の賛同者でもある。日本文化チャンネル桜では、『桜塾講座――再検証東京裁判』の講師を務める。渡部昇一と共に、ダグラス・マッカーサーの連邦議会証言における「security」発言を「自衛」と訳し広めた一人。

1990年代前半より井尻千男、入江隆則らと共に、4月28日の「主権回復記念日」を祝日に制定することを目指しており[7]、毎年当日に主権回復記念国民集会を主宰している。

「横田めぐみさんたちを救出するぞ! 全国大集会」呼掛け人、「天皇陛下の御訪韓問題を考える会」代表、日台交流教育会会長を務める[8]。

日本国史学会発起人の1人[9]。

2011年10月1日、「明治の日推進協議会」が結成される[10]。同団体は、11月3日の祝日の趣旨を明治天皇の誕生日を寿ぐ戦前の明治節に戻し、「文化の日」から「明治の日」への改称を目指すとする。2024年1月まで日本会議会長の田久保忠衛が会長を務めていた[11][12]。副会長は日本会議元副会長の小田村四郎、代表委員には同副会長の小堀、参与には櫻井よしこ、同政策委員会代表の大原康男、同代表委員の板垣正、同政策委員の伊藤哲夫らが名を連ねるなど、明治の日推進協議会は日本会議との結びつきが強い[13][14][15][16]。同団体広報担当者は「行事開催の告知に日本会議が協力している」と説明している[16]。

2012年9月5日、小堀、三宅久之、すぎやまこういちなど保守系の著名人28人は、同年9月の自由民主党総裁選挙に向けて、「安倍晋三総理大臣を求める民間人有志の会」を発足させた[17][注 1]。同日、同団体は安倍晋三の事務所に赴き、出馬要請をした[24][19]。9月26日、総裁選が実施され、安倍が当選した。

2016年、上皇明仁（平成在位期の天皇）の譲位の意向表明を受け「天皇の生前御退位を可とする如き前例を今敢えて作る事は、事実上の国体の破壊に繋がるのではないかとの危惧は深刻である」と述べ、摂政の冊立が最善だとの見方を示した[25]。

家族・親族

長女は宗教史学者の小堀馨子。父は洋画家の小堀稜威雄。祖父は日本画家の小堀鞆音。義兄（姉の夫）は音楽評論家で図書館情報学者の田辺久之。

受賞歴

著書

単著

  • 『若き日の森鷗外』（東京大学出版会 1969年、新版1980年）
  • 『森鷗外の世界』（講談社 1971年）
  • 『鎖国の思想――ケンペルの世界史的使命』（中公新書 1974年）
  • 『西学東漸の門――森鴎外研究』（朝日出版社 1976年）
  • 『イソップ寓話――その伝承と変容』（中公新書 1978年／講談社学術文庫 2001年※）
  • 『古典の知恵袋――東と西の処世術入門』（講談社 1979年／講談社学術文庫 1986年）
  • 『鷗外とその周辺』（明治書院 国文学研究叢書 1981年）
  • 『森鷗外文業解題 創作篇』（岩波書店 1982年）
  • 『森鷗外文業解題 翻訳篇』（岩波書店 1982年）- 各「鴎外全集」の解題
  • 『宰相鈴木貫太郎』（文藝春秋 1982年／文春文庫 1987年）
  • 『戦後思潮の超克』（日本教文社 1983年）
  • 『今上天皇論』（日本教文社〈教文選書〉 1986年）
    • 改題『昭和天皇論』（同上、1989年）
  • 『昭和天皇論・續』（日本教文社〈教文選書〉 1989年）
  • 『さらば、敗戦国史観――何が日本人の歴史観を歪めたのか』（PHP研究所 1992年）
  • 『鏡の詞・劍の詩――反時代的考察』（展転社 1994年）
  • 『再検証東京裁判――日本を駄目にした出発点』（PHP研究所 1996年）※
  • 『東京裁判の呪ひ――呪縛から日本人を解き放て』（PHP研究所 1997年）※
  • 『靖国神社と日本人』（PHP新書 1998年）※
  • 『森鷗外―批評と研究』（岩波書店 1998年）
  • 『昭和天皇』（PHP新書 1999年）※
    • 増訂版『昭和天皇とその時代』（PHP研究所 2015年）※
  • 『国民精神の復権』（PHP研究所 1999年）※
  • 『奪はれた歴史――未来ある国家観の再生に向けて』（PHP研究所 2001年）※
  • 『和歌に見る日本の心』（明成社 2003年）
  • 『皇位の正統性について――「万世一系の皇祚」理解のために』（明成社 2006年）
  • 『日本に於ける理性の傳統』（中央公論新社〈中公叢書〉 2007年）※[26]
  • 『なぜ日本人は神社にお参りするのか』（海竜社 2009年）
  • 『日本人の「自由」の歴史――「大宝律令」から「明六雑誌」まで』（文藝春秋 2010年）
  • 『鞆乃音―楓蔭書屋家集』（近代出版社 2011年）- 歌集、著者名は三清庵居士
  • 『「國家理性」考――國家學の精神史的側面』（錦正社 2011年）
  • 『萬世一系を守る道――なぜ私は「女系天皇」を絶対に容認できないのか』（海竜社 2012年）
  • 『森鷗外―日本はまだ普請中だ』（ミネルヴァ書房〈日本評伝選〉 2013年）　
  • 『小堀鞆音―歴史画は故実に拠るべし』（ミネルヴァ書房〈日本評伝選〉 2014年）
  • 『歴史修正主義からの挑戰――日本人は日本を取り戻せるか?』（海竜社 2014年／経営科学出版 2022年）
  • 『鈴木貫太郎―用うるに玄黙より大なるはなし』（ミネルヴァ書房〈日本評伝選〉 2016年）
  • 『和辻哲郎と昭和の悲劇――伝統精神の破壊に立ちはだかった知の巨人』（PHP新書 2017年）※　
  • 『靖國の精神史――日本人の国家意識』（PHP新書 2018年）※
  • 『象徴天皇考』（明成社 2019年）
  • 『人間の境涯について――人文學隨想集』（勉誠出版 2019年）
  • 『國家理性及び國體について』（明成社 2022年）
※の著作・編著は、電子書籍（Kindle版ほか）で再刊

編著

  • 『これが正しい小・中学校教科書だ――この問題をどう教えるか』（山手書房 1984年）
  • 金素雲 『三韓昔がたり』、『朝鮮史譚』（校訂・解説、講談社学術文庫 1985-86年）
  • 『叢書 比較文学比較文化 4　東西の思想闘争』（中央公論社 1994年）
  • 『東京裁判 日本の弁明――「却下未提出弁護側資料」抜粋』（講談社学術文庫 1995年）
  • 『「ゆとり教育」が国を滅ぼす――現代版「学問のすすめ」』（小学館文庫 2002年）※
  • 『乃木将軍の御生涯とその精神』（国書刊行会 2003年）- 乃木神社御祭神九十年祭記念の講演録ブックレット
  • 『鈴木貫太郎自伝』（解説・校訂、中央公論新社〈中公クラシックス〉 2013年）ISBN 4121601408

共著

共編

  • （野田良之と共訳・解説）『ラートブルフ著作集 第9巻 人と思想』（東京大学出版会 1964年）
  • （芳賀徹・平川祐弘・亀井俊介）『講座 比較文学』（全8巻：東京大学出版会 1973-1976年）
  • （平川祐弘・亀井俊介）『文章の解釈――本文分析の方法』（東京大学出版会 1977年）
  • （岡田英弘）『家族――文学の中の親子関係』（PHP研究所 1981年）
  • （江藤淳）『靖国論集―日本の鎮魂の伝統のために』（日本教文社〈教文選書〉 1986年）
  • （渡部昇一）『新世紀の靖國神社―決定版全論点』（近代出版社 2005年）ISBN 4907816189
  • （井尻千男・入江隆則）『主権回復―本当の終戦記念日は、四月二十八日である』（近代出版社 2008年）
  • （神社本庁編）『靖国神社』（PHP研究所、2012年）-「近代史の苦難の象徴　靖国神社」を寄稿

脚注

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注釈

  1. ^ 「安倍晋三総理大臣を求める民間人有志の会」の発足時（2012年9月5日）の発起人は以下の28人。三宅久之（代表発起人）、長谷川三千子、金美齢、津川雅彦、板垣正、鳥居泰彦、大原康男、中西輝政、岡崎久彦、西鋭夫、小田村四郎、加瀬英明、百田尚樹、日下公人、平川祐弘、小林正、小堀桂一郎、福田逸、佐々淳行、すぎやまこういち、百地章、石平、渡部昇一、竹本忠雄、山本學、田母神俊雄、屋山太郎、奥田瑛二[18][19]。ほどなく奥田が抜け、丹羽春喜、福井雄三、藤岡信勝、西岡力、上念司、勝間和代、潮匡人、倉山満、三橋貴明、島田洋一の10人が加わり、最終的に計37人となった[20]。日本会議の関係者が多く名を連ね、長谷川、板垣、大原、小田村、加瀬、小堀、百地、竹本、丹羽は同団体の役員・幹部を務めていた[21][14][22][23]。

出典

  1. ^ a b “役員名簿（令和4年7月1日現在）”. 日本会議. 2022年12月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年1月10日閲覧。
  2. ^ 選集（全4巻、河出書房新社）の訳者の一人。
  3. ^ “日本会議”. 明治神宮 歴史データベース. 2024年2月2日閲覧。
  4. ^ 『祖国と青年』1997年7月号、日本青年協議会、2-11頁、「『日本会議』設立」。
  5. ^ “伝統の危機－皇室典範改正を問う 皇室典範問題研究会代表・東大名誉教授 小堀桂一郎氏に聞く（上）”. 世界日報. (2006年1月27日). http://www.worldtimes.co.jp/special2/dentou/060127.html 2013年6月20日閲覧。 
  6. ^ 賛同者一覧
  7. ^ “【正論】東京大学名誉教授・小堀桂一郎 主権国家の「実」を示し、誇る日に（2/4ページ）”. 産経新聞 (産業経済新聞社). (2013年4月18日). https://web.archive.org/web/20130418141501/http://sankei.jp.msn.com/politics/news/130418/plc13041803230003-n2.htm 2013年5月2日閲覧。 
  8. ^ 日華交流教育会が日台交流教育会に名称を変更日本李登輝友の会愛知県支部、2004年9月26日
  9. ^ 日本国史学会. http://kokushigaku.com/contents.html 
  10. ^ “明治の日推進協議会とは／本協議会沿革”. 明治の日推進協議会. 2022年4月18日閲覧。
  11. ^ “【謹告】新会長の就任について”. 明治の日推進協議会. 2022年4月18日閲覧。
  12. ^ “「日本会議」会長の田久保忠衛さん死去　90歳　憲法改正訴える”. 朝日新聞. (2024年1月10日). https://www.asahi.com/articles/ASS1B3DDTS19UTIL044.html 2024年1月10日閲覧。 
  13. ^ “明治の日推進協議会役員一覧（令和5年10月23日現在）”. 明治の日推進協議会. 2023年11月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年2月1日閲覧。
  14. ^ a b “設立10周年大会”. 日本会議. 2021年1月16日閲覧。
  15. ^ “社説：文化の日の改称運動　復古主義と重なる危うさ”. 毎日新聞 (2017年11月3日). 2017年11月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年2月1日閲覧。
  16. ^ a b 青木理『日本会議の正体』平凡社〈平凡社新書〉、2016年7月9日、34-35頁。ISBN 978-4582858181。 
  17. ^ “創誠天志塾 Facebook 2012年9月6日”. 2022年12月31日閲覧。
  18. ^ “安倍晋三総理大臣を求める民間人有志による緊急声明（一部抜粋）”. 城内 実（きうちみのる） オフィシャルサイト. 2023年1月1日閲覧。
  19. ^ a b “安倍晋三総理大臣を求める民間人有志による緊急声明”. 金美齢ホームページ (2012年9月10日). 2023年1月1日閲覧。
  20. ^ “発起人一覧”. 安倍晋三総理大臣を求める民間人有志の会. 2022年6月3日閲覧。
  21. ^ “役員名簿（平成23年4月15日現在）”. 日本会議. 2012年10月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年1月10日閲覧。
  22. ^ “日本人の伝統取り戻す　日本会議政策委員の百地章・日大教授”. 日本経済新聞 (2016年10月9日). 2024年1月30日閲覧。
  23. ^ “『日本の息吹』創刊200号（2014年7月号）”. 日本会議. 2024年2月7日閲覧。
  24. ^ 渡辺哲哉、神田知子「民主党最後の切り札　細野豪志を代表選から引きずり降ろした黒幕の名前」 『週刊朝日』2012年9月21日、18頁。
  25. ^ “【生前退位　私はこう思う（２）】 東大名誉教授（日本思想史）・小堀桂一郎氏　「摂政の冊立が最善」”. 産経新聞. (2016年7月16日). https://www.sankei.com/article/20160716-4MSYJGAC4ZIGNISZV35GPA4YL4/2/ 
  26. ^ 文字文化協會（2020年）での電子出版