勘定科目（かんじょうかもく、英: account, account title）とは、複式簿記の仕訳や財務諸表などに用いる表示金額の内容を示す名称のことである[1]。
簿記上の取引はすべて仕訳によって分類される。仕訳においては、貸借対照表または損益計算書における終局的な位置（借方か貸方）にその勘定科目があれば、その勘定科目の増加（または発生）を表し、反対側にあればその勘定科目が減少（または消滅）することを意味するというルールがある。
例えば、現金や土地勘定は借方が貸借対照表の終局的な位置であることから、
と仕訳を行った場合、現金の減少と、土地の増加を表すこととなる。つまり、これは「キャッシュ1000万円で土地を買った」ことを表すのである（詳しくは仕訳を参照）。
この“現金”や“土地”など、貨幣換算した経済活動の内容を表すものが勘定科目である。
主な勘定科目としては、貸借対照表（balance sheet）で用いられる
や、損益計算書（income (profit and loss) statement）で用いられる
がある。
建設業を除く一般的な企業においては、会社法や金融商品取引法による制約はあるものの、勘定科目の名前・決め方について法律で厳格に定められてはいない。一方建設業では、建設業法施行規則別記の財務諸表[2]に基づいて勘定科目の名前が、建設業法施行規則の委任に基づく国土交通省告示によって勘定科目の定義が、それぞれ厳格に定められている[3]。
ここに示すのは会社外部との取引について広く用いられている商業簿記の勘定科目である。会社内の経済活動について記帳したものに工業簿記、本支店会計がある。
建設業会計特有の勘定科目については建設業会計#勘定科目を参照。
資産（asset）は、大きく流動資産（current assets）、固定資産（fixed assets）、繰延資産（deferred assets）に分けられる。原則として借方が増加、貸方が減少になる。
負債（liability）は、大きく流動負債（current liability）と固定負債（fixed liability）に分けられる。借方が減少、貸方が増加になる。
純資産（net asset）は、借方が減少、貸方が増加になる。
収益（revenue）は、借方が消滅（減少）、貸方が発生（増加）になる。
費用（expense）は、借方が発生（増加）、貸方が消滅（減少）になる。 原価、販売費及び一般管理費（営業費）などに分けられる。
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