中東 から中国 へのシーレーンシーレーン とは、一国の通商上・戦略上、重要な価値を有し、有事 に際して確保すべき海上交通路のことである。英語の類義語はSLOCs （Sea Lines of Communication ）である[ 1]
そもそも海上には決まった通航路があるわけではなく、航海 が一般化するにつれて、ほぼ一定した航路 のようなものが自然に形成されるようになった。こうした海上交通ルートを、陸上の小途になぞらえたものがシーレーン である。また、シーレーン防衛 上、その要衝となる地点をチョークポイント
海洋国家 にとって、シーレーンの安全保障 は最重要課題である。さらに現代のシーレーンは単に物品の輸送路というだけでなく、海底ケーブル 網の基幹をなしており、商用・公用の両面で国際通信の要である。
日本は四方を海に囲まれた島国 であり、海岸線 の長さは北方四島 を含めると4,842海里、つまり8,967.496kmに及び世界第7位、排他的経済水域 の面積は3,861.1万km2 に及ぶ。オイルショック などの影響から産油国 との外交 関係、そしてシーレーンの安定化が不可欠と感じた日本は、1982年 （昭和 57年）頃から外洋に伸びるシーレーン 1,000海里防衛構想を策定するなど、日本のシーレーン防衛のあり方が課題とされるようになった。
また今日において、国内経済もほぼ海上交易に依存し、日本の輸入 依存度を見てみれば輸入量は石油 2億トンをはじめ、7億5,000万トンにも達しており、特にエネルギー は2001年 （平成 13年）時点の資源エネルギー庁 調査において国内の輸入依存度の高さは石油が99.8%、石炭 98.4%、天然ガス （LNG）96.6%、原子力 （ウラン ）に至っては100%を依存している。輸出はハイテク 工業 品だけで2,000万トン、第1次産品 を含めれば7,000万トンにも及ぶ。
こうしたことから、日本の食卓に並ぶ豆腐 や蕎麦 も「シーレーンの賜物」といわれるなど、いかに日本の輸入依存度が高いかを示している。
海上自衛隊 の戦術 思想の原点は、かつての大日本帝国海軍 が軽視しがちであった「シーレーン防衛」にあり、対潜戦 ・対機雷戦 に重点をおいた訓練を行っている。
中曽根 内閣 はこのシーレーン防衛に対して次の4つの基本指針を定めた。
日本列島 の地勢的な位置付けを、ソ連 のTu-22M バックファイア 爆撃機 の侵入に対して防波堤 となる「不沈空母 」の存在にすること。日本列島を取り巻く海峡 （宗谷海峡 ・津軽海峡 ・対馬海峡 ）について完全な支配権を保持すること。
ソ連潜水艦 やその他の海軍艦艇 による通航を許さないこと。
太平洋 の防衛圏を数百海里拡大し、グアム - 東京 および台湾海峡 - 大阪 を結ぶシーレーンの確立をなすこと。これらの点に防衛政策の軸がおかれることとし、中曽根内閣 のとったシーレーン体制を俗に中曽根航路帯 といった。
