アヘン戦争 （アヘンせんそう、中 : 鴉片戰爭、第一次鴉片戰爭 、英 : First Opium War ）は、清 とイギリス の間で1840年 から2年間にわたり行われた戦争 である。
イギリスは、インド で製造したアヘン を、清に輸出して巨額の利益を得ていた。アヘン販売を禁止していた清は、アヘンの蔓延に対してその全面禁輸を断行し、イギリス商人の保有するアヘンを没収・処分したため、反発したイギリスとの間で戦争となった。戦争はイギリスの勝利に終わり[ 2] 1842年 に南京条約 が締結され、イギリスへの香港 の割譲他、清にとって不平等条約 となった。
なお、アロー戦争 を第二次とみなして第一次アヘン戦争 とも呼ばれる。
もともと清 は1757年 以来広東港でのみヨーロッパ 諸国と交易を行い、公行 という北京政府の特許を得た商人にしかヨーロッパ商人との交易を認めてこなかった（広東貿易制度 ）。
一方ヨーロッパ側で中国貿易の大半を握っているのはイギリス東インド会社 であり、同社は現地に「管貨人委員会」（Select Committee of Supercargoes）という代表機関を設置していた。しかし北京政府はヨーロッパとの交易を一貫して「朝貢 」と認識していたため、直接の貿易交渉には応じようとしなかった。そのため管貨人委員会さえも公行を通じて「稟」という請願書を広東地方当局に提出できるだけであった。
このような広東貿易制度は中国市場開拓を目指すイギリスにとっては満足のいくものではなかった。広東貿易制度の廃止、すなわち北京政府による貿易や居住の制限や北京政府の朝貢意識を是正することによって英中自由貿易を確立することが課題になっていった。
イギリス東インド会社は1773年 にベンガル阿片の専売権を獲得しており、ついで1797年 にはその製造権も獲得しており、これ以降同社は中国への組織的な阿片売り込みを開始していた。北京政府は阿片貿易を禁止していたが、地方の中国人 アヘン商人が官憲を買収して取り締まりを免れつつ密貿易に応じたため、阿片貿易は拡大していく一方だった。1823年 には阿片がインド綿花に代わって中国向け輸出の最大の商品となり、収入の20%が阿片になった。広東貿易の枠外での阿片貿易の拡大は、広東貿易制度の崩壊につながることとなる。[ 7]
イギリス東インド会社の対中国貿易特許は1834年 に失効し、独占体制は終了して、これまで同社の下請等の形で貿易活動を行っていた個人貿易商に委ねられることとなった[ 8] [ 9] [ 10] [ 9] ウィリアム・ジョン・ネイピア （英語版 ） 両広総督 との直接の接触を目指したが、性急な実現に固執したため紛争化し、武力衝突を招き、失敗した[ 11] [ 12]
当時のイギリスは、茶 、陶磁器 、絹 を大量に清から輸入していた。一方、イギリスから清へ輸出されるものは時計 や望遠鏡 のような富裕層 向けの物品はあったものの、大量に輸出可能な製品が存在しなかったため[ 13] [ 14] 産業革命 による資本 蓄積やアメリカ独立戦争 の戦費確保のため、銀 の国外流出を抑制する政策をとった。そのためイギリスは植民地 のインド で栽培した麻薬 であるアヘンを清に密輸出する事で超過分を相殺し、三角貿易 を整えることとなった。
中国の明 代末期からアヘン吸引の習慣が広まり、清代の1796年 （嘉慶 元年）にアヘン輸入禁止となる。以降19世紀に入ってからも何度となく禁止令が発せられたが、アヘンの密輸入は止まず、国内産アヘンの取り締まりも効果がなかったので、清国内にアヘン吸引の悪弊が広まっていき、健康を害する者が多くなり、風紀も退廃していった。また、人口が18世紀以降急増したことに伴い、治安が低下し、自暴自棄の下層民が増えたこともそれを助長させた[ 15] [ 16] 銀 の高騰を招いた。
清では、この事態に至って、官僚の許乃済 から『許太常奏議』といわれる「弛禁論 」が上奏された[ 17] [ 18] [ 19] [ 20] 厳禁論 」が黄爵滋 から上奏され、道光帝 はアヘン厳禁策の採用を決めた[ 21] [ 22] 林則徐 を起用することとした[ 23] [ 24] 1838年 （道光 18年）に欽差大臣 （特命全権大臣のこと）に任命され、広東 に赴任し、アヘン密輸の取り締まりに当たった[ 25] [ 26]
林則徐はアヘンを扱う商人からの贈賄 にも応じず、現地の総督 ・巡撫 や軍幹部らと協力してアヘン密輸に対する非常に厳しい取り締まりを行った。1839年 （道光19年）には、広州 の外国商人たちに、「今後、一切アヘンを清国国内に持ち込まない。」という旨の誓約書を同年3月21日までに提出した上保有するアヘンも供出するよう要求し、「今後アヘンを持ち込んだ場合は死刑に処する」と通告した[ 27] [ 28] チャールズ・エリオット が無視し期限を経過したため、林則徐は彼等の滞在するイギリス商館に官兵を差し向けて包囲し、保有するアヘンの供出を約させた[ 29] [ 30]
大量のアヘンの没収・収容には同年4月11日から5月18日までを要し、林則徐らはこれを6月3日から6月25日までかかって現地で処分した[ 31] [ 32] 塩 と石灰 を投入して化学反応によって無害化させ、海に放出した[ 33] [ 32] [ 注釈 1] [ 34]
この林則徐の処置にエリオットは反発し、全てのイギリス商人に誓約書提出を禁じた上、全員を率いて広州からマカオ に退去した[ 35] [ 36] [ 37] [ 38]
林則徐は、外国商人の来航・交易自体を禁止することは非現実的で不可能であることを理解しており、目的は外国商人の追放ではなく、アヘン禁絶を誓約させ、合法的な商業活動に専念させることにあった[ 39] [ 40] [ 41] [ 42]
北京の清政府内で阿片禁止論が強まっていた1836年 、イギリス外相 パーマストン子爵 は現地イギリス人 の保護のため、植民地勤務経験が豊富な外交官 チャールズ・エリオット を清国貿易監督官として広東に派遣した[ 43] [ 43] [ 43]
1839年3月に広東に着任した林則徐による一連の阿片取り締まりがはじまると、エリオットはイギリス商人の所持する阿片の引き渡しの要求には応じたが、誓約書の提出は拒否し、5月24日には広東在住の全イギリス人を連れてマカオ に退去した[ 44]
この状況下で林則徐は、イギリス側のアヘン禁絶誓約に向けてさらに圧力を加えることとし、また九龍半島 で発生したイギリス船員による現地住民殺害事件の捜査をエリオットが拒否したこともあり、8月15日に誓約書を提出しない在マカオイギリス人への食料供給を禁じ、商館の中国人使用人の退去を命じた[ 45] [ 46] [ 注釈 2] [ 45] [ 47] [ 注釈 3]
ここに至る一連のエリオットの対応の結果、イギリス商人は広州との直接貿易が完全に断たれ、アメリカ商人を介さなければならなくなり、極めて高額の中継運賃負担[ 注釈 4] [ 39] [ 48]
ここでようやく東インド艦隊のフリゲート 艦（「ボレージ」「ヒヤシンス」）が2隻だけ到着したが、エリオットと清国の揉め事を察知したわけではなく、パーマストン子爵の方針にしたがってたまたま来ただけであり、しかも6等艦 というイギリス海軍 の序列では最下等の軍艦であった。だがエリオットはこの2隻を使って早速に反撃を試みた[ 49] [ 50]
その後10月初め頃までには、清国側は食料供給禁止等を解除し、イギリス人はマカオに復帰した[ 51] [ 52] [ 51] [ 53]
エリオットは、全ての自国商人に対し、清国当局へのアヘン禁絶誓約書の提出を禁じ続けていたが、林則徐ら清国側は、むしろ誓約書提出の上でアヘン以外の通常の商業活動を行うことを当初から勧奨しており、イギリス商人の中でもアヘンに関わっていない者にはエリオットへの不満が高まっていた[ 39] [ 54]
10月に入ってからは、正当な貿易品であるインド綿花やジャワ米を積んで来航したイギリス商船が、エリオットに従わず清国当局に誓約書を提出したうえ、一部は広州入港を果たすという事態が発生した[ 55] [ 56] [ 55] [ 56]
川鼻海戦（1839年11月3日） エリオットは、1839年10月末に、2隻のフリゲート艦を率いて川鼻沖で誓約書提出済みの自国商船の広州入港を妨害し、さらに11月3日には清国兵船への攻撃を開始した（川鼻海戦）[ 57] [ 58] 水師提督 関天培 が督戦し、ポルトガル製の艦砲を搭載した艦を含む29隻の兵船が出動したものの、ボレージ号に損傷を与えたのみで、大半の兵船が自力航行不能の損害を受けた[ 57] [ 58]
一方イギリス本国も外相パーマストン子爵の主導で対清開戦に傾いており、1839年10月1日にメルバーン子爵 内閣 の閣議 において遠征軍派遣が決定した[ 49] 清教徒 的な考え方を持つ人々からの反発が強く、イギリス本国の庶民院 でも、野党 保守党 のウィリアム・グラッドストン （後に自由党 首相）らを中心に「不義の戦争」とする批判があったが[ 注釈 5] ジョージ・エリオット （英語版 ） [ 61] [ 62]
1840年 8月までに軍艦 16隻、輸送船 27隻、東インド会社 所有の武装汽船 4隻、陸軍兵士4,000人が中国に到着した[ 63] 広州 ではなく、より北方の防備が手薄な地域に向かい、舟山列島 を攻略した後、長駆首都 北京 に近い天津 沖へ入った[ 64] [ 65]
天津に軍艦が現れたことに驚いた道光帝は、林則徐に開戦の責を負わせて新疆 イリ へ左遷し、和平派のキシャン を後任に任じてイギリスに交渉を求めた。イギリス軍 側もモンスーン の接近を警戒しており、また舟山列島占領軍の間に病が流行していたため、これに応じて9月に一時撤収した[ 66]
この間イギリス側は、清国との交渉方針を巡って両エリオットの対立が激化し、特命全権大使のジョージ・エリオットは11月29日に病気と称して帰国してしまった[ 67] [ 68]
1841年1月20日にはキシャンとチャールズ・エリオットの間で川鼻条約 （広東貿易早期再開、香港割譲、賠償金600万ドル支払い、公行廃止、両国官憲の対等交渉。後の南京条約 と比べると比較的清に好意的だった）が締結された。ところがイギリス軍が撤収するや清政府内で強硬派が盛り返し、道光帝はキシャンを罷免 して川鼻条約の正式な締結も拒否した[ 69]
チャールズ・エリオットも、本国に無断で舟山列島を返還したため罷免となり、後任の特命全権大使にヘンリー・ポッティンジャー （英語版 ） [ 70] [ 71]
首脳陣が交代したイギリス軍は、本国の方針により軍事行動を再開した。イギリス艦隊は廈門 、舟山列島、寧波 など揚子江 以南の沿岸地域を次々と制圧していった[ 72] 三元里事件 での現地民間人の奮戦や、虎門の戦いでの関天培 らの奮戦もあったが、完全に制海権を握り、火力にも優るイギリス側が自由に上陸地点を選択できる状況下、戦争は複数の拠点を防御しなければならない清側正規軍に対する、一方的な各個撃破の様相を呈した。とくに「ネメシス」号をはじめとした東インド会社汽走砲艦の活躍は目覚ましく、水深の浅い内陸水路に容易に侵入し、清軍のジャンク 兵船を次々と沈めて、後続の艦隊の進入を成功に導いた[ 73]
広州では広東水師提督関天培が戦死し、鎮海 ・寧波陥落時には浙江方面防衛責任者の両江総督 兼欽差大臣裕謙 （中国語版 ） [ 74] [ 75] [ 76] [ 77]
イギリス艦隊はモンスーン に備えて1841年から1842年にかけての冬の間は停止したが、1842年春にインドのセポイ 6,700人、本国からの援軍2,000人、新たな汽走砲艦などの増強を受けて北航を再開した。5月に対日貿易港の乍浦 を、次いで揚子江 口の呉淞 要塞を陥落させて揚子江へ進入を開始し（ここでも汽走砲艦が活躍）、7月には鎮江 を陥落させた[ 78] [ 79] 京杭大運河 は止められ、北京 は補給を断たれた[ 80]
呉淞では江南提督 の陳化成 （中国語版 ） 八旗兵 が玉砕した[ 78] [ 79] [ 78] [ 79]
この破滅的状況を前に道光帝ら北京政府の戦意は完全に失われた[ 80]
イギリス海軍の進撃ルート
1841年8月26日、厦門で清軍を圧倒する第18近衛
アイルランド 連隊。
イギリス軍艦「HMSコーンウォリス 」号内で締結された南京条約。 1842年 8月29日 、両国は南京条約 に調印し、アヘン戦争（第一次アヘン戦争）は終結した。
アヘン戦争以前、清国は広東 （広州 ）、福建 （厦門 ）、浙江 （寧波 ）に海関を置き、外国との海上貿易の拠点として管理貿易（公行制度）を実施していた。南京条約では公行制度（一部の貿易商による独占貿易）を廃止し自由貿易 制に改め、従来の3港に福州 、上海 を加えた5港を自由貿易港と定めた。加えて本条約ではイギリスへの賠償金 の支払及び香港 （香港島 ）の割譲が定められた。また、翌年の虎門寨追加条約 では治外法権 、関税自主権 放棄、最恵国待遇 条項承認などが定められた。
このイギリスと清国との不平等条約 の他に、アメリカ合衆国 との望厦条約 、フランス との黄埔条約 などが結ばれている。
この戦争をイギリスが引き起こした目的は大きく言って2つある。それは、東アジア で支配的存在であった中国を中心とする朝貢 体制の打破と、厳しい貿易制限を撤廃して自国の商品をもっと中国側に買わせることである。しかし、結果として清国・イギリス間における外交体制に大きな風穴を開けることには成功したものの、もう一つの経済的目的は達成されなかった。中国製の綿製品がイギリス製品の輸入を阻害したからである。これを良しとしなかったイギリスは次の機会をうかがうようになり、これが第二次アヘン戦争とも言われるアロー戦争 へとつながっていくことになった。
なお、この戦争の結果として締結された南京条約には、阿片についてひと言も言及しなかったため、終戦後も外国からの阿片の流入と銀の流出が止まらなかった。清国の政府はこれに対抗するために、主に西北部 と西南部 でのケシの種植と阿片の生産を奨励した政策を打ち出した。国内での阿片の生産増加により銀の流出が止まらなかった状況はだいぶ改善され、外国産阿片の相場も総崩れとなったが、国内の阿片利用者が爆発的に増加したという大きな弊害が招かれた[ 81] [ 82]
海国図志の第3巻に描かれた東半球の地図 アヘン戦争は清側の敗戦であったが、これについて深刻な衝撃を受けた人は限られていた。北京 から遠く離れた広東 が主戦場であったことや、中華が異民族 に敗れることはまま歴史上に見られたことがその原因である。広東システム に基づく管理貿易は廃止させられたものの、清は、依然として中華思想 を捨てておらず、イギリスをその後も「英夷」と呼び続けた。
しかし、一部の人々は、イギリスがそれまでの中国の歴史上に度々登場した「夷狄」とは異なる存在であることを見抜いていた。たとえば林則徐と親交のあった魏源 は、林則徐が収集していたイギリスやアメリカ合衆国の情報を託され、それを元に『海国図志 （中国語版 ） を著した[ 83] [ 84] 西ヨーロッパ 諸国については極めて粗略で誤解に満ちたものであったため、詳しい情報を記した魏源の『海国図志』は画期的であったといえよう。ただし、この試みはあくまでも魏源による個人的な作業であって、政府機関主導による体系的な事業（例えば日本 の江戸幕府 が長崎 を拠点に行ったようなそれ）ではなかったので、魏源による折角の努力も後継者不在の為発展せず、中国社会全体には大して影響を及ぼさなかった。
その後、太平天国の乱 などが起きる一方、1860年代 から洋務運動 による近代化が図られた。
阿片戦争の影響は、清が存在した中国大陸 を現在支配している中華人民共和国 にも及んでいるという指摘もある。同国では1kg以上の阿片を密輸、販売、運搬、製造すると、薬物密輸販売運搬製造罪（刑法 第347条）となり、15年以上の懲役 、無期徒刑 又は死刑 に処された上、財産 を没収される。これについて、韓国 の中央日報 は「アヘン戦争のトラウマによるもの」と指摘している[ 86] 天安門広場 にある人民英雄紀念碑 には阿片戦争の屈辱から中国共産党 による大陸制覇までの歴史を掲げている。
アヘンの輸入量は1800〜01年の約4,500箱（一箱約60kg）から1830〜31年には2万箱、阿片戦争前夜の1838〜39年には約4万箱に達した。このため1830年代末にはアヘンの代価として清朝国家歳入の80%に相当する銀 が国外に流出し、国内の銀流通量を著しく減少させて銀貨の高騰をもたらした。当時の清は銀本位制 であり、銀貨 と銅銭 が併用され、その交換比率は相場と連動していた。乾隆 時代には銀1両 （約37g）は銅銭700〜800文 と交換されていたが、1830年には1,200文となり30年代末には最大で2,000文に達した。
地丁銀の税額は銀何両という形で指定されるが、農民が実際に手にするのは銅銭であり、納税の際には銅銭を銀に換算しなければならなかった。つまり、銀貨が倍に高騰することは納税額が倍に増えることを意味した。
清朝の敗戦は、長崎に入港していたオランダ や清の商船員を通じて幕末 の日本 にも伝えられた。西洋諸国の軍事力が東洋に比して、圧倒的に優勢であることがいよいよ明白になったため、大きな衝撃をもって迎えられた[ 87] 東アジア へ進出するための西洋の旗印となる危機的な懸念があり、速やかな国体の変革が急務であることを日本に悟らせた。中国国内では重要視されなかった魏源の『海国図志』[ 88] 吉田松陰 や佐久間象山 ら、幕末 における重要人物に影響を与え、改革の機運を盛り上げる一翼を担った。林則徐の抱いた西洋列強への危惧は、中国ではなく日本において活かされることになったのである。天保14年（1843年 ）には、昌平坂学問所 にいた斎藤竹堂 が『鴉片始末』[ 89]
それまで、異国の船は見つけ次第砲撃 するという異国船打払令 を出すなど、強硬な態度を取っていた江戸幕府 も、この戦争結果に驚愕した。同時期に、日本人 漂流民を送り届けてくれた船を追い返すというモリソン号事件 が発生したこともあり、天保 13年（1842年）には、方針を転換して、異国船に薪や水の便宜を図る薪水給与令 を新たに打ち出すなど、欧米列強への態度を軟化させる[ 87] 開国 の大きな要因となり、ペリー来航 、明治維新 を経て、日本の近代化へとつながることになった[ 90]
^ 処分中、石灰との反応により処分池の塩水は煙を上げた[ 33] [ 32] [ 32] [ 32]
^ この当時マカオは清国領であり、ポルトガルは公式にはマカオに関する権利を一切有しておらず、居住を事実上黙認されているに過ぎなかった[ 45] [ 46] [ 45] [ 46]
^ イギリス側には「このとき林則徐はイギリス人の殺害を図り、井戸に毒を入れた」とする風説があり、イギリス側による文献には事実のように書かれていることがあるが、実際には林則徐は食料供給の禁止と使用人退去を命じたに過ぎない[ 45] [ 47] [ 45] [ 47]
^ この頃アメリカ商人がイギリス商人に要求した香港沖泊地-広州間の中継運賃単価は、サンフランシスコ-広州間の運賃単価をも上回る著しく高額のものだった[ 39] [ 48]
^ グラッドストン は議会 で「確かに中国人には愚かしい大言壮語と高慢の習癖があり、それも度を越すほどである。しかし、正義は異教徒にして半文明な野蛮人たる中国人側にある」と演説してアヘン戦争に反対した[ 59] [ 60]
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