Data Over Cable Service Interface Specifications

DOCSIS (Data Over Cable Service Interface Specifications) は、同軸ケーブルを用いた通信サービスの国際規格である。日本語では通常「ドクシス」と発音される[1]

概要

ドクシスは、北アメリカのMCNS (Multimedia Cable Network System Partners Limited) が推進し、SCTE(Society of Cable Telecommunications Engineers : CATV通信技術者協会)で承認され、ITU-TのJ.112 Annex.Bで定められた。Cable Labs (Cable Television Laboratories) が認定・試験を行っている。

ケーブルモデム・STB(セットトップボックス)の標準化によるコスト低減、IP電話・双方向デジタル放送への対応などが行われている。

DOCSIS 1.0

1996年に検討開始・1997年3月規格制定・1998年認証試験開始。

以下の帯域共有型のIP通信が可能である。

  • 下り方向
    • アクセス方式 : TDM
    • 変調方式 : 30Mbps (64QAM) / 42Mbps (256QAM)
    • 帯域幅 : 6MHz(使用周波数 : 88 - 860MHz)
  • 上り方向
    • アクセス方式 : TDMA
    • 変調方式 : 5Mbps (QPSK) / 10Mbps (16QAM)
    • 帯域幅 : 3.2MHz(使用周波数 : 200k/400k/800k/1600k/3200kHz)

DOCSIS 1.1

DOCSIS 1.0のセキュリティ・QoS・IPマルチキャストなどを強化したものである。

  • Service Flow Control: IP電話・インターネット接続などのサービスタイプ毎に動的なQoSを設定することが可能。
  • リアルタイム通信の遅延を少なくするため、パケットを小分けにするFragmentation機能。
  • BPIによる伝送路上の暗号化機能。

1999年4月規格制定。

DOCSIS 2.0

以下の高速化を行った。2002年承認。

  • 下り6MHz帯域幅 : 30Mbps (64QAM) / 42Mbps (256QAM)
  • 上り6.4MHz帯域幅 : 30Mbps

DOCSIS 3.0

  • チャネルボンディング
    • 帯域を複数束ねて通信することができる。例えば、下り160Mbps(40Mbps 256QAMを4本多重)、上り120Mbps(30Mbps を4本多重)。
  • IPv6対応
  • M-CMTS
  • AES暗号化

2010年10月1日、知多メディアスネットワークは8波ボンディングにより実測で下り最大270Mbpsのサービスを開始した。この速度は、サービス開始時において、日本のケーブルインターネット最高速である[2]

日本ケーブルラボは、222MHzから450MHzの32波・256QAMを使用し、一本の幹線で下り1.2Gbpsを一検討例として示した[3]

DOCSIS 3.1

2013年10月に規格化。下り最大10Gbps、上り最大1Gbps。下位の規格に対し、OFDMの採用や使用周波数帯域の拡張といった特徴がある[4][5]

2016年2月には、Full Duplex DOCSIS 3.1が発表された。Full Duplex DOCSIS 3.1は、下り上りともに最大10Gbps[6]

2019年1月にはリアルタイム通信に向けて Low Latency DOCSIS が発表された[7]

DOCSIS 4.0

2019年に規格化。下り最大10Gbps、上り最大6Gbps[8]。日本でBS-IFと混合する場合は、DOCSIS 3.1と同様に1GHz以上が利用できず、DOCSIS 3.1と比べ価格的に非効率[9]

Packet Cable

Packet Cableは、ケーブルテレビでのIP電話サービスの標準を定めたものである。MGCP (Media Gateway Control Protocol) ・NCS (Network-based Call Signaling protocol) を呼制御の通信プロトコルに使用する。

  • Packet Cable1.0 - 固定電話と併用するIP電話。
  • Packet Cable1.1 - 固定電話を置き換え可能なIP電話。
  • Packet Cable1.2 - 事業者間通信の制御。
  • Packet Cable2.0 - テレビ電話などのマルチメディア対応。

出典

関連項目

外部リンク

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