鈴木 勝(すずき まさる、1945年 - )は、日本の観光学者、大阪観光大学名誉教授。 元・桜美林大学ビジネスマネジメント学群教授、専門は観光マーケティング論[1][2]、国際観光振興論[3]。
概要
千葉県安房郡富山町(現・南房総市)出身。埼玉県在住[4]。1967年、早稲田大学商学部を卒業し、日本交通公社(後のジェイティービー)に入社。1981年からオーストラリア・シドニー駐在を5年、1989年から中国・北京駐在を4年経験する。JTB ワールド取締役アジア部長などを経て、2000年3月にJTBを退社、4月から大阪観光大学観光学部助教授に転じた。2002年に教授となった後、2008年4月に桜美林大学ビジネスマネジメント学群教授に転じ、2015年3月に定年退職。2015年より共栄大学国際経営学部客員教授、2017年退任[5]。
おもな業績
著書(単著)
一般
専門分野
論文(学会誌・大学紀要・政党機関誌 etc.)
著書(共著)
学会活動
社会活動
国際活動(観光開発&振興)
[ロシア]<観光プロ対象・現地実践講義:ロシア日本センター[10]>サンクト・ペテルブルグ(3回)、モスクワ(2回)、サラトフ、オレンブルグ、アルハンゲルスク、ニジニノヴゴロド、ゴルノアルタイスク、イルクーツク、ウラン・ウデ、ハバロフスク、ウラジオストク(3回)、ユジノサハリンスク、ペドロパブロスク・カムチャッキー(実施年:2006、2007、2009、2013、2016、2017、2018)
<日露沿岸市長会議[11]:講演&シンポジウム・コーディネーター>(函館)2009年8月・(ヤクーツク)2011年8月・(舞鶴)2013年8月・(ウラジオストク)」2015年8月・(新潟)2017年8月
<日本国内講義:観光専門家対象>外務省&(財)太平洋人材交流センターPREX(大阪&東京)2004年12月/外務省(東京)2009年11月/外務省(東京)2012年11月
<ロシアからの現地講義レポート(ロシア語)>アルハンゲルスク2017 イルクーツク2009オレンブルグ2017
サラトフ2013(その1) サラトフ2013(その2) ニジニー・ノヴゴロド2017 サハリン2018(大学生レポート)
アルタイ共和国2017(その1) アルタイ共和国2017(その2) アルタイ共和国2017(その3) & (その4)YouTube
カムチャッカ半島2018(その1) カムチャッカ半島2018(その2) カムチャッカ半島2018(その3)YOUTUBE
ウラジオストク2017(その1)日本センター案内 ウラジオストク2017(その2)極東ロシアへの日本人誘致戦略」(インタビュー)
ウラジオストク2017(その3)太平洋観光フォーラム2017
[アセアン・フィリピン&ブルネイ]日本ASEANセンター現地実践講義:観光専門家対象(セブ・バンダルスリブガワン)2001年6月
[アセアン・ラオス] JICA &(財)太平洋人材交流センターPREX(大阪)2008年2月
[イラン]JICA「対象:イラン政府観光行政担当官10名」(東京)2005年4月
[中国]JICA&(財)太平洋人材交流センターPREX(対象:中国内陸部観光専門家)(大阪)2006年11月
[中国]「神戸・阪神ー長江中下流域連携・日中代表者会議(講演)」(安徽省合肥)2002年11月
<”分かりやすい”オピニオン集(抜粋)>
出典
- ^ “[生活わいど]変わるニッポン観光 情報充実、目的はっきり”. 読売新聞(東京朝刊): p. 17. (2008年6月11日) - ヨミダス歴史館にて閲覧
- ^ 仲村和代 (2012年5月9日). “海外旅行のキャンセル料、90日前から? 観光庁前倒し案 重複予約増で業界悲鳴”. 朝日新聞(朝刊): p. 39 - 聞蔵IIビジュアルにて閲覧
- ^ https://www.facebook.com/advasahi.+“海外のインバウンド施策から日本は何を学ぶべきか| 広告朝日|朝日新聞社メディア事業本部”. 朝日新聞社メディア事業本部. 2023年8月23日閲覧。
- ^ 2016年1月19日放送のNHK総合テレビ「NEWS WEB」にて本人の発言。
- ^ “略歴”. 鈴木勝. 2012年7月27日閲覧。
- ^ 鈴木, 勝 (英語). 鈴木教授の観光学オピニオン・シリーズ. NCコミュニケーションズ. https://ci.nii.ac.jp/ncid/BA86170121
- ^ “国际旅游振兴论 亚洲及太平洋地区的未来_图书 - 爱学术”. book.ixueshu.com. 2023年8月23日閲覧。
- ^ “地域活性化の切り札・観光立国への道”. 公明新聞(協力). 2023年9月27日閲覧。
- ^ “一般財団法人日本ホテル教育センター”. 一般財団法人日本ホテル教育センター. 2023年8月23日閲覧。
- ^ “日本センター事業”. Ministry of Foreign Affairs of Japan. 2023年8月23日閲覧。
- ^ “日ロ沿岸市長会”. www.nichienkai.jp. 2023年8月23日閲覧。
- ^ “ウクライナ情勢に係る意見”. NEANET. 2023年8月27日閲覧。
- ^ “北東アジア交流白書”. NEANET. 2023年9月7日閲覧。
- ^ “北東アジア交流白書”. NEANET. 2023.9.7閲覧。
- ^ “北東アジア交流白書”. NEANET. 2023年9月7日閲覧。
- ^ “2019 - 北東アジア経済発展国際会議”. ERINA. 2023年9月13日閲覧。
- ^ “NEANET-OOA(一帯一路)研究会”. NEANET. 2023.9.7閲覧。
- ^ “北東アジア地域と我が国の観光交流・インバウンド振興策”. ERINA. 2023.8.27閲覧。
- ^ “これからの港湾とみなと総研への期待ー30年の港湾の歩みを踏まえてークルーズ・観光ー”. みなと総合研究所. 2023年8月27日閲覧。
- ^ “「通訳案内士、採点甘く?」”. YOMIURI. 2023年9月23日閲覧。
- ^ “[観光交通論]特別講義 「クルーズ業界の現状と将来について」”. obirin.Univ.. 2023年9月9日閲覧。
- ^ “「論点」『観光立国ニッポンー相手国のニーズが第一』”. 読売新聞(協力). 2023年9月27日閲覧。
- ^ “「海外に学べ!日本のインバウンド」”. UNWTO. 2023.8.27閲覧。
外部リンク