文化資本（英語: cultural capital、フランス語: le capital culturel）とは、社会学における学術用語（概念）の一つであり、金銭によるもの以外の、学歴や文化的素養といった個人的資産を指す。フランスの社会学者ピエール・ブルデューによって提唱されて以来、現在に至るまで幅広い支持を受けている。社会階層間の流動性を高める上では、単なる経済支援よりも重視しなければならない場合もある。
文化資本という言葉が最初に用いられたのは、1973年に発表された『Cultural Reproduction and Social Reproduction』（ジャン＝クロード・パスロン（英語版） との共著[1]）の中である。この中でブルデューは、1960年代のフランスにおける学童らの成績の違いを説明しようと試みている。以降、この研究はより緻密な検証によって発展を見せることになるが、まずは文化資本以外の形態を取る資本（経済資本や社会関係資本など）についての検証が先行（『The （three） Forms of Capital』（1986年）[2]）し、次いで高等教育（すなわち文化資本）が研究対象となっている（一例として『The State Nobility』（1996年）[3]）。
ブルデューの定義上、資本とは「交換が成立するシステム内において社会的関係として機能するもの」であり、それは「物質あるいは非物質といった区別なく、特定の社会的な枠組みにおいて追求する価値と希少性があることを示すもの」であれば、何であっても構わない[4]。以上を踏まえて、文化資本は「資本として機能するものの中で、蓄積することで所有者に権力や社会的地位を与える文化的教養に類するもの[5]」と定義される。
ブルデューは、文化資本の概念を次の3つの形態に整理している：
ブルデューのこうした「構造化された構造」としての文化資本概念に対して、文化経済学の側から、「構造化する構造」としての資本の働きが、企業活動や地域創生においてなされているという考察が日本では進められている[6]。
文化資本は、他の2つの資本（経済資本・社会関係資本）とともに、ブルデュー社会学の重要な概念である。それぞれの資本は相互に転換することがある（資本転換）。文化資本において、3つの形態は随時別のものに転化することもある。
ブルデューは、文化資本、経済資本、社会資本など諸資本を集中化して象徴資本が構成され、それが国家資本であることを論じている[7]。