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徳之島中継局（とくのしまちゅうけいきょく）は、鹿児島県大島郡徳之島町に存在する、テレビ・ラジオ放送の中継局の総称である。

なお、本項では徳之島町に存在する井之川中継局と山（さん）中継局、天城町に存在する天城中継局、伊仙町に存在する面縄中継局についても記載する。

沿革

1978年3月 - 南日本放送（MBC）、鹿児島テレビ（KTS）が開局。
1992年3月 - 鹿児島放送（KKB）が開局。
1997年9月 - 鹿児島讀賣テレビ（KYT）が開局。
2008年
- 5月8日 - 九州総合通信局より徳之島中継局に地上デジタルテレビジョン放送の予備免許が交付された。
- 11月4日 - 徳之島中継局で地上デジタルテレビジョン放送が開始。
2010年3月31日 - 山・天城・面縄中継局でNHK、南日本放送（MBC）、鹿児島テレビ（KTS）の地上デジタルテレビジョン放送が開始。
2011年10月28日 - 山中継局でアナログ放送で未設置だった鹿児島放送（KKB）、鹿児島讀賣テレビ（KYT）が開局。

徳之島テレビ・FM中継局

デジタルテレビ放送

リモコン番号	放送局名	チャンネル番号	空中線電力	ERP	偏波面	放送対象地域	放送区域内世帯数	運用開始日
1	MBC 南日本放送	16	30W	550W	水平偏波	鹿児島県	約11,670世帯	2008年 11月4日
2	NHK 鹿児島教育	13		440W		全国
3	NHK 鹿児島総合	15		430W		鹿児島県
4	KYT 鹿児島讀賣テレビ	17		560W
5	KKB 鹿児島放送	14		610W
8	KTS 鹿児島テレビ放送	18		610W

所在地：大島郡徳之島町（井之川岳）
放送区域：徳之島町、天城町、伊仙町、和泊町、知名町の各一部
2008年5月8日に予備免許が交付され、5月13日から試験電波を発射、11月4日に本放送を開始した。

アナログテレビ放送

チャンネル番号	放送局名	空中線電力	ERP	偏波面	放送対象地域	放送区域内世帯数	運用開始日
9	NHK 鹿児島総合	映像100W/ 音声25W	映像780W/ 音声195W	水平偏波	鹿児島県	-	1965年 12月30日^[1]
11	NHK 鹿児島教育	映像100W/ 音声25W	映像780W/ 音声195W		全国		1965年 12月30日^[1]
56	KYT 鹿児島読売テレビ	映像300W/ 音声75W	映像5.1kW/ 音声1.3kW		鹿児島県		1997年 12月12日^[2]
58	KTS 鹿児島テレビ放送						1978年 11月9日^[3]
60	MBC 南日本放送						1978年 11月9日^[3]
62	KKB 鹿児島放送						1992年 3月6日^[2]

所在地：デジタルテレビ放送に同じ
2011年 7月24日をもってすべて廃止された。

FMラジオ放送

周波数 (MHz)	放送局名	空中線電力	ERP	放送対象地域	放送区域内世帯数	運用開始日
79.4^[4]	NHK 鹿児島第1	100W ^[4]^[5]^[6]	170W ^[4]^[5]^[6]	鹿児島県	-	2017年 12月1日^[7]
80.7^[5]	NHK 鹿児島第2			全国		2017年 12月1日^[7]
81.6^[6]	NHK 鹿児島FM			鹿児島県		1973年 11月17日^[8]^[9]

所在地：デジタルテレビ放送に同じ
μFMの中継局やコミュニティFMは存在しない。

NHK徳之島ラジオ中継局

AMラジオ放送

周波数 (kHz)	放送局名	空中線電力	放送対象地域	放送区域内世帯数	運用開始日
1341	NHK 鹿児島第1	100W	鹿児島県	-	1964年 3月22日^[10]
1539	NHK 鹿児島第2	100W	全国	-	1964年 3月22日^[10]

所在地：大島郡徳之島町徳和瀬（徳之島総合運動公園南東）

山（さん）テレビ中継局

デジタルテレビ放送

ID	放送局名	チャンネル番号	空中線電力	ERP	偏波面	放送対象地域	放送区域内世帯数	運用開始日
1	MBC 南日本放送	39	50mW	-	水平偏波	鹿児島県	約229世帯	2010年 3月31日
2	NHK 鹿児島教育	40				全国
3	NHK 鹿児島総合	42				鹿児島県
4	KYT 鹿児島讀賣テレビ	52						2011年 10月28日
5	KKB 鹿児島放送	49						2011年 10月28日
8	KTS 鹿児島テレビ放送	41						2010年 3月31日

所在地：大島郡徳之島町山（山南方高地）
放送区域：徳之島町の一部
NHK、MBC、KTSは2010年1月29日に予備免許が交付され、2月26日から試験放送を実施、3月31日に本放送を開始した。KKBとKYTは2011年9月9日に予備免許が交付され、9月20日から試験放送を実施、10月28日に本放送を開始した。

アナログテレビ放送

チャンネル番号	放送局名	空中線電力	ERP	偏波面	放送対象地域	放送区域内世帯数	運用開始日
44	KTS 鹿児島テレビ放送	映像500mW/ 音声125mW	映像3.1W/ 音声770mW	水平偏波	鹿児島県	-	-
46	NHK 鹿児島総合				鹿児島県
48	NHK 鹿児島教育				全国
50	MBC 南日本放送				鹿児島県

所在地：大島郡徳之島町山（山南方高地）
2011年7月24日をもってすべて廃止された。なお、KKBとKYTにはチャンネルが割り当てられていなかった。

NHK井之川テレビ中継局

アナログテレビ放送

チャンネル番号	放送局名	空中線電力	ERP	偏波面	放送対象地域	放送区域内世帯数	運用開始日
46	NHK 鹿児島総合	映像1W/ 音声250mW	映像13W/ 音声3.2W	水平偏波	鹿児島県	-	1972年 9月20日^[1]
48	NHK 鹿児島教育	映像1W/ 音声250mW	映像13W/ 音声3.2W	水平偏波	全国	-	1972年 9月20日^[1]

所在地：大島郡徳之島町井之川（外平山）
2011年7月24日をもってすべて廃止された。デジタルテレビ放送は徳之島局と瀬戸内局によってカバーされている。

天城テレビ中継局

デジタルテレビ放送

リモコンキー番号	放送局名	チャンネル番号	空中線電力	ERP	偏波面	放送対象地域	放送区域内世帯数	運用開始日
1	MBC 南日本放送	34	100mW	-	水平偏波	鹿児島県	約799世帯	2010年 3月31日
2	NHK 鹿児島教育	36				全国
3	NHK 鹿児島総合	32				鹿児島県
8	KTS 鹿児島テレビ放送	38				鹿児島県

所在地：大島郡天城町（与名間）
放送区域：天城町の一部
2010年1月29日に予備免許が交付され、2月25日から試験放送を実施、3月31日に本放送を開始した。KKBとKYTにはチャンネルが割り当てられていない。

アナログテレビ放送

チャンネル番号	放送局名	空中線電力	ERP	偏波面	放送対象地域	放送区域内世帯数	運用開始日
44	KTS 鹿児島テレビ放送	映像1W/ 音声250mW	映像4W/ 音声1W	水平偏波	鹿児島県	-	-
46	NHK 鹿児島総合				鹿児島県
48	NHK 鹿児島教育				全国
50	MBC 南日本放送				鹿児島県

所在地：デジタルテレビ放送に同じ
2011年7月24日をもってすべて廃止された。なお、KKBとKYTにはチャンネルが割り当てられていなかった。

面縄テレビ中継局

デジタルテレビ放送

リモコンキー番号	放送局名	チャンネル番号	空中線電力	ERP	偏波面	放送対象地域	放送区域内世帯数	運用開始日
1	MBC 南日本放送	39	100mW	-	水平偏波	鹿児島県	約442世帯	2010年 3月31日
2	NHK 鹿児島教育	26				全国
3	NHK 鹿児島総合	27				鹿児島県
8	KTS 鹿児島テレビ放送	41				鹿児島県

所在地：大島郡伊仙町（上面縄）
放送区域：伊仙町の一部
2010年1月29日に予備免許が交付され、2月24日から試験放送を実施、3月31日に本放送を開始した。KKBとKYTにはチャンネルが割り当てられていない。

アナログテレビ放送

チャンネル番号	放送局名	空中線電力	ERP	偏波面	放送対象地域	放送区域内世帯数	運用開始日
44	KTS 鹿児島テレビ放送	映像1W/ 音声250mW	映像2.6W/ 音声660mW	水平偏波	鹿児島県	-	-
46	NHK 鹿児島総合				鹿児島県
48	NHK 鹿児島教育				全国
50	MBC 南日本放送				鹿児島県

所在地：デジタルテレビ放送に同じ
2011年7月24日をもってすべて廃止された。

脚注

^ ^a ^b 日本放送協会放送文化調査研究所放送情報調査部『NHK年鑑'75』日本放送出版協会、1975年、312頁。
^ ^a ^b NHKアイテック/編集; 日本放送協会/監修; 日本民間放送連盟/監修『全国テレビジョン・FM・ラジオ放送局一覧 2004』NHKアイテック、2004年、947頁。
^ 日本民間放送連盟『日本放送年鑑昭和55年度』洋文社、1980年、512頁。
^ ^a ^b ^c 総務省電波利用ホームページ | 無線局免許状等情報（NHKラジオ第1放送）.2018年1月17日閲覧。
^ ^a ^b ^c 総務省電波利用ホームページ | 無線局免許状等情報（NHKラジオ第2放送）. 2018年1月17日閲覧。
^ ^a ^b ^c 総務省電波利用ホームページ | 無線局免許状等情報（NHKラジオFM放送）.2022年11月19日閲覧。
^ 広報いせん平成29年11月号（p.21） (PDF)
^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'74』日本放送出版協会、1974年、386頁。
^ 日本放送協会放送文化調査研究所放送情報調査部『NHK年鑑'75』日本放送出版協会、1975年、320頁。
^ 日本放送協会放送文化調査研究所放送情報調査部『NHK年鑑'75』日本放送出版協会、1975年、316頁。